納期短縮・案件高度化による不採算プロジェクト
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、ユーザーニーズに基づく納期の短縮化、又は案件の高度化・複雑化によるプロジェクトの難易度の高まり等により、開発工数が想定を超える不採算プロジェクトが発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期短縮や案件の高度化・複雑化による不採算プロジェクトのリスクを、プロジェクト管理体制とともに継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、ユーザーニーズに基づく納期の短縮化、又は案件の高度化・複雑化によるプロジェクトの難易度の高まり等により、開発工数が想定を超える不採算プロジェクトが発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期短縮や案件の高度化・複雑化による不採算プロジェクトのリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、ユーザーニーズに基づく納期の短縮化、又は案件の高度化・複雑化によるプロジェクトの難易度の高まり等により、開発工数が想定を超える不採算プロジェクトが発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期短縮や案件の高度化・複雑化による不採算プロジェクトのリスクを、全社的なプロジェクト管理体制とともに継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、ユーザーニーズに基づく納期の短縮化、又は案件の高度化・複雑化によるプロジェクトの難易度の高まり等により、開発工数が想定を超える不採算プロジェクトが発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期短縮や案件の高度化・複雑化による不採算プロジェクトのリスクと、全社的なプロジェクト管理体制を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、ネットワークシステムの構築及びネットワーク機器の開発にあたり、全社的なプロジェクト管理体制を構築し、不採算プロジェクトの抑制に努めております。しかしながら、ユーザーニーズに基づく納期の短縮化、又は案件の高度化・複雑化によるプロジェクトの難易度の高まり等により、開発工数が想定を超える不採算プロジェクトが発生した場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
納期短縮や案件の高度化・複雑化により開発工数が想定を超え、不採算プロジェクトが発生する可能性を示している。