読む価値
54定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
643
百万円（営業損失の前年同期比改善額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年3月1日〜2023年2月28日非連結（個別）日本基準売上高7,550百万円前年比 +216.5%
営業利益-541百万円
経常利益-561百万円
純利益（親会社株主帰属）-283百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.56円
期末の財政状態
総資産7,376,793千円
うち純資産 2,246,140 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+641,986
投資-101,485
財務-416,585
純増減+123,916
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,529,233千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,800百万円
営業利益140百万円
経常利益120百万円
純利益100百万円
業績の増減要因
コロナ禍からの需要回復、販促・イベント・コラボレーション企画、外国人観光客入国規制の緩和などにより売上高が回復した一方、感染症対策・コスト高騰の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失31,125千円
特別損益の内訳特別利益 雇用調整助成金 59,494千円、助成金収入 291,214千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,240千円、減損損失 31,125千円、店舗閉鎖損失 8,582千円、臨時休業による損失 95,662千円
減価償却費242,705千円
期末発行済株式数12,830,200
期末自己株式数252,260
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年3月1日〜2023年2月28日 |
| 売上高 | 7,550百万円（前年比 +216.5%） |
| 営業利益 | -541百万円 |
| 経常利益 | -561百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -283百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.56円 |
| 総資産 | 7,376,793千円 |
| 純資産 | 2,246,140千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 641,986千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -101,485千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -416,585千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,529,233千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,800百万円 / 営業利益 140百万円 / 経常利益 120百万円 / 純利益 100百万円 |
| 減価償却費 | 242,705千円 |
| 減損損失 | 31,125千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 雇用調整助成金 59,494千円、助成金収入 291,214千円 / 特別損失 固定資産除却損 2,240千円、減損損失 31,125千円、店舗閉鎖損失 8,582千円、臨時休業による損失 95,662千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 12,830,200 |
| 期末自己株式数 | 252,260 |
| 業績の増減要因 | コロナ禍からの需要回復、販促・イベント・コラボレーション企画、外国人観光客入国規制の緩和などにより売上高が回復した一方、感染症対策・コスト高騰の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。まん延防止等重点措置の解除、外国人観光客の入国規制緩和、消費喚起施策、販促・イベント・コラボレーション企画などにより需要回復を進めた一方、感染症対策、資源価格・エネルギーコストなどのコスト高騰の影響を受けたと説明しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。