読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
37.7
％減（売上高、前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年3月1日〜2022年2月28日非連結（個別）日本基準売上高2,386百万円前年比 -37.7%
営業利益-1,185百万円
経常利益-1,214百万円
純利益（親会社株主帰属）143百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益11.62円
期末の財政状態
総資産7,661,095千円
うち純資産 2,573,684 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+315,367
投資-131,577
財務+2,691,671
純増減+2,875,461
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,405,317千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,400百万円
営業利益-170百万円
経常利益-200百万円
純利益150百万円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染拡大に伴う休業・営業時間短縮要請により店舗営業が断続的となり売上高が減少しましたが、全社的なコストカット、雇用調整助成金や営業時間短縮協力金等の活用により営業損失・経常損失が縮小し、当期純利益は黒字となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失532,182千円
特別損益の内訳特別利益 雇用調整助成金 919,596千円、助成金収入 2,641,791千円 / 特別損失 固定資産除却損 6,945千円、減損損失 532,182千円、店舗閉鎖損失 973千円、臨時休業による損失 1,790,024千円
減価償却費330,342千円
期末発行済株式数12,830,200株
期末自己株式数252,260株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年3月1日〜2022年2月28日 |
| 売上高 | 2,386百万円（前年比 -37.7%） |
| 営業利益 | -1,185百万円 |
| 経常利益 | -1,214百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 143百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 11.62円 |
| 総資産 | 7,661,095千円 |
| 純資産 | 2,573,684千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 315,367千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -131,577千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,691,671千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,405,317千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,400百万円 / 営業利益 -170百万円 / 経常利益 -200百万円 / 純利益 150百万円 |
| 減価償却費 | 330,342千円 |
| 減損損失 | 532,182千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 雇用調整助成金 919,596千円、助成金収入 2,641,791千円 / 特別損失 固定資産除却損 6,945千円、減損損失 532,182千円、店舗閉鎖損失 973千円、臨時休業による損失 1,790,024千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 12,830,200株 |
| 期末自己株式数 | 252,260株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染拡大に伴う休業・営業時間短縮要請により店舗営業が断続的となり売上高が減少しましたが、全社的なコストカット、雇用調整助成金や営業時間短縮協力金等の活用により営業損失・経常損失が縮小し、当期純利益は黒字となりました。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染拡大に伴う休業要請・営業時間短縮要請により店舗営業が断続的となり、収益が限定的になりました。一方、全社的なコストカットの継続と、雇用調整助成金・営業時間短縮協力金等の活用により損失が縮小しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。