読む価値
47定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
270
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高31,525百万円前年比 +6.4%
営業利益270百万円
経常利益329百万円前年比 +887.9%
純利益（親会社株主帰属）180百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益46円05銭
売上高営業利益率0.9%
期末の財政状態
総資産15,580百万円
うち純資産 4,368 百万円自己資本比率 28.0%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+166
投資+12
財務-42
純増減+136
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,232百万円
セグメント別売上高管工機材 31,344百万円（前年比 +6.8%）、施工関連 191百万円（前年比 -32.2%）
セグメント別利益管工機材 343百万円、施工関連 -72百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高33,000百万円（前年比 +4.7%）
営業利益390百万円（前年比 +44.1%）
経常利益430百万円（前年比 +30.5%）
純利益220百万円（前年比 +21.7%）
年間配当予想12円 → 14円（+16.7%）
配当性向当期実績 26.1% / 次期予想 25.1%
業績の増減要因
値上げによる仮需要、関係商材の物件受注、競合商社からの在庫切替え、農水・公共下水・競馬場・工場等の案件受注、早期の在庫戦略や積極受注により売上が増加しました。施工関連は案件受注の減少などにより減収・営業損失となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外ともに0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失12,092千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 7,019千円、事業整理損失引当金戻入益 9,398千円 / 特別損失 減損損失 12,092千円
減価償却費103,624千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数3,969,000
期末自己株式数37,555
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 31,525百万円（前年比 +6.4%） |
| 営業利益 | 270百万円 |
| 経常利益 | 329百万円（前年比 +887.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 180百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 46円05銭 |
| 売上高営業利益率 | 0.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 28.0% / 前期末 27.5% |
| 総資産 | 15,580百万円 |
| 純資産 | 4,368百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 166百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 12百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -42百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,232百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 33,000百万円（前年比 +4.7%） / 営業利益 390百万円（前年比 +44.1%） / 経常利益 430百万円（前年比 +30.5%） / 純利益 220百万円（前年比 +21.7%） |
| 年間配当予想 | 12円 → 14円（+16.7%） |
| 配当性向 | 当期実績 26.1% / 次期予想 25.1% |
| セグメント別売上高 | 管工機材 31,344百万円（前年比 +6.8%）、施工関連 191百万円（前年比 -32.2%） |
| セグメント別利益 | 管工機材 343百万円、施工関連 -72百万円 |
| 減価償却費 | 103,624千円 |
| 減損損失 | 12,092千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 7,019千円、事業整理損失引当金戻入益 9,398千円 / 特別損失 減損損失 12,092千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外ともに0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 3,969,000 |
| 期末自己株式数 | 37,555 |
| 業績の増減要因 | 値上げによる仮需要、関係商材の物件受注、競合商社からの在庫切替え、農水・公共下水・競馬場・工場等の案件受注、早期の在庫戦略や積極受注により売上が増加しました。施工関連は案件受注の減少などにより減収・営業損失となりました。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内景気や住宅・建設市場の持ち直し、値上げによる仮需要、物件・公共案件の受注、競合他社からの在庫切替え、早期の在庫戦略や積極受注などにより売上が増加しました。また、収益認識会計基準等の適用により営業利益が66百万円増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。