読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
73.8
売上高前期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高48,469百万円前年比 +73.8%
営業利益4,042百万円前年比 +44.1%
経常利益2,896百万円前年比 +53.0%
純利益（親会社株主帰属）4,596百万円前年比 +76.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益19円66銭
売上高営業利益率2026年3月期 8.3 / 2025年3月期 10.1
期末の財政状態
総資産69,205百万円
うち純資産 32,156 百万円自己資本比率 46.5%前期末比 +4.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,806
投資-2,127
財務-3,705
純増減-26
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,160百万円
セグメント別売上高ホテル運営事業 48,434,526千円、ホテル投資事業 34,795千円
セグメント別利益ホテル運営事業 5,099,007千円、ホテル投資事業 34,795千円
地域別売上高45,455,283千円、3,014,037千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高54,500百万円（前年比 +12.4%）
営業利益4,200百万円（前年比 +3.9%）
経常利益3,000百万円（前年比 +3.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,600百万円（前年比 -65.2%）
年間配当予想5円 → 5円（0.0%）
配当性向2026年3月期 25.4 / 2027年3月期予想 73.1
業績の増減要因
ホテルマーケットが堅調に推移したこと、株式会社ミナシアとの経営統合の効果、新たに9ホテルの運営を開始したこと、運営ホテルの客室稼働率及び平均客室単価（ADR）が堅調に推移したこと。純利益については、繰延税金資産の計上に伴う法人税等調整額（益）1,857百万円も増益要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失118,457千円
特別損益の内訳特別利益 解約金収入 90,932千円 / 特別損失 固定資産除却損 17,151千円、減損損失 118,457千円、店舗閉鎖損失 11,600千円
減価償却費1,747,829千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数233,914,680
期末自己株式数1,754
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 48,469百万円（前年比 +73.8%） |
| 営業利益 | 4,042百万円（前年比 +44.1%） |
| 経常利益 | 2,896百万円（前年比 +53.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,596百万円（前年比 +76.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 19円66銭 |
| 売上高営業利益率 | 2026年3月期 8.3 / 2025年3月期 10.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 46.5 / 前期末 42.2 |
| 総資産 | 69,205百万円 |
| 純資産 | 32,156百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,806百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,127百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,705百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,160百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 54,500百万円（前年比 +12.4%） / 営業利益 4,200百万円（前年比 +3.9%） / 経常利益 3,000百万円（前年比 +3.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,600百万円（前年比 -65.2%） |
| 年間配当予想 | 5円 → 5円（0.0%） |
| 配当性向 | 2026年3月期 25.4 / 2027年3月期予想 73.1 |
| セグメント別売上高 | ホテル運営事業 48,434,526千円、ホテル投資事業 34,795千円 |
| セグメント別利益 | ホテル運営事業 5,099,007千円、ホテル投資事業 34,795千円 |
| 地域別売上高 | 45,455,283千円、3,014,037千円 |
| 減価償却費 | 1,747,829千円 |
| 減損損失 | 118,457千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 解約金収入 90,932千円 / 特別損失 固定資産除却損 17,151千円、減損損失 118,457千円、店舗閉鎖損失 11,600千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 233,914,680 |
| 期末自己株式数 | 1,754 |
| 業績の増減要因 | ホテルマーケットが堅調に推移したこと、株式会社ミナシアとの経営統合の効果、新たに9ホテルの運営を開始したこと、運営ホテルの客室稼働率及び平均客室単価（ADR）が堅調に推移したこと。純利益については、繰延税金資産の計上に伴う法人税等調整額（益）1,857百万円も増益要因。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ホテルマーケットが堅調に推移したことに加え、株式会社ミナシアとの経営統合の効果、新たに9ホテルの運営を開始したこと、運営ホテルの客室稼働率及び平均客室単価（ADR）が堅調に推移したことによるものです。純利益の増加には、税務上の繰越欠損金に係る繰延税金資産を計上し、法人税等調整額（益）1,857百万円を計上したことも寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。