グンゼ（3002）・目標適用影響額の通期確定
収益認識会計基準の平成34年3月期適用
FY2018に初出。7回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2022。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響363社が書いているテーマ・逆風216社・追い風11社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに82社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの363件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022適用影響額の通期確定有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用により、当連結会計年度の売上高は3,770百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ36百万円増加しております。」
収益認識会計基準の適用について、通期で売上高3,770百万円減少、営業利益等36百万円増加、利益剰余金期首残高149百万円減少という影響額を確定した。 - FY2022-Q3適用影響額の追加具体化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は2,721百万円減少し、売上原価は2,334百万円減少し、販売費及び一般管理費は362百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ24百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は149百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用に伴う売上高2,721百万円減少、営業利益等24百万円減少、利益剰余金期首残高149百万円減少という影響額を第3四半期累計で具体化している。 - FY2022-Q2適用内容・影響額の具体化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は1,810百万円減少し、売上原価は1,572百万円減少し、販売費及び一般管理費は236百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ0百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は149百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用に伴う主要な変更点と、売上高1,810百万円減少、利益剰余金期首残高149百万円減少などの影響額を具体化している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用予定とする方針を継続し、影響額は評価中としている。 - FY2019適用予定時期の西暦表記化有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識会計基準の適用予定を、従来の平成34年3月期から2022年3月期と明示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「適用予定日 平成34年３月期の期首より適用予定であります。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、影響額は評価中としている。