意思決定の迅速化とコーポレートガバナンス強化
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。49社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2026ガバナンス・ガイドライン改定と会長会長体制への移行予定有価証券報告書
「なお、当社グループのコーポレートガバナンスに関する基本方針として、「グンゼ コーポレートガバナンス・ガイドライン」を2015年12月18日開催の取締役会において制定し、2026年６月に改定いたしました。」
コーポレートガバナンス・ガイドラインを2026年6月に改定した。また、提出日の翌日に予定される定時株主総会後には、代表取締役会長と代表取締役社長の体制へ移行する予定を記載している。 - 2026-06-01その他株主総会
「現行の経営体制は、社外取締役３名を含む取締役９名（うち女性２名）です。」
取締役9名、社外取締役3名、女性取締役2名の体制を記載している。取締役候補者では社外取締役候補3名のうち1名を新任候補としている。 - FY2025ガバナンス体制の更新有価証券報告書
「現行の経営体制は、社外取締役３名を含む取締役９名（うち女性２名）であります。また、意思決定の迅速化及び業務執行体制の強化を図るため執行役員制度を導入しており、取締役兼務者６名を含む執行役員17名を選任しております。」
前年度の取締役8名・執行役員15名から、取締役9名・執行役員17名へ体制を更新している。社外取締役3名、女性取締役2名は維持している。 - FY2024ガバナンス不備の認識と再発防止有価証券報告書
「加えて、グンゼグループの経営を監督する経営陣のチェックが行き届かなかったこと、当社グループのガバナンス体制が不十分であったことも反省すべきであると考えております。＜再発防止策＞ガバナンス体制の強化及び構成員の意識付けの両面から、以下の再発防止策を講じてまいります。①建築工事に関する本社技術開発部での契約書・図面チェックの徹底 ②部門長教育、構成員研修の実施 ③各部門リスクについて年一回の自主チェックと機能部門によるモニタリング実施 ④コンプライアンス監査の継続 ⑤トップによる全従業員へのメッセージ発信」
温浴施設の過少申告を受け、経営陣のチェック不足とガバナンス体制の不十分さを会社自身が認識し、契約・図面チェック、教育、年1回の自主点検、モニタリング、監査、トップメッセージによる再発防止策を示した。 - FY2022ガバナンス体制の更新有価証券報告書
「現行の経営体制は、社外取締役３名を含む取締役８名（うち女性２名）であります。また、意思決定の迅速化及び業務執行体制の強化を図るため執行役員制度を導入しており、取締役兼務者４名を含む執行役員15名を選任しております。」
前年度の取締役9名・執行役員13名から、取締役8名・執行役員15名へ体制を更新した。社外取締役3名、女性取締役2名は維持している。 - FY2021ガバナンス体制の更新有価証券報告書
「現行の経営体制は、社外取締役３名を含む取締役９名（うち女性２名）であります。また、意思決定の迅速化及び業務執行体制の強化を図るため執行役員制度を導入しており、取締役兼務者５名を含む執行役員13名を選任しております。」
前年度に記載された取締役10名・社外取締役2名・女性1名・執行役員14名から、取締役9名・社外取締役3名・女性2名・執行役員13名の体制へ更新している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（2005年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（2006年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（2005年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（2006年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（2005年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（2006年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任によるガバナンス強化を再掲している。 - FY2019ガバナンス体制の具体化有価証券報告書
「現行の経営体制は、社外取締役２名を含む取締役10名（うち女性１名）であります。また、意思決定の迅速化及び業務執行体制の強化を図るため執行役員制度を導入しており、取締役兼務者８名を含む執行役員14名を選任しております。」
取締役10名、社外取締役2名、執行役員14名の体制に加え、経営執行会議や指名・報酬委員会の運営を具体的に開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（2005年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（2006年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などのガバナンス強化策を再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「なお、当社グループのコーポレートガバナンスに関する基本方針として、「グンゼ コーポレートガバナンス・ガイドライン」を平成27年12月18日開催の取締役会において制定しており、平成29年４月１日に改定いたしました。」
コーポレートガバナンス・ガイドラインを改定した。また、平成29年4月1日付でチーフオフィサー制度を廃止し、執行役員制度と経営執行会議を軸とする体制を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などの既存のガバナンス強化施策を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任などの既存のガバナンス強化施策を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、意思決定の迅速化、経営監督機能の強化を図るため、第110期（平成17年度）に執行役員制度の導入、取締役員数の削減を行うとともに、取締役の経営責任を明確にし、経営環境の変化に迅速に対応できる経営体制とするため、第111期（平成18年度）に取締役任期を２年から１年に変更し、併せて経営の透明性の確保を図るため社外取締役の選任を行うなど、コーポレートガバナンスの強化に努めております。なお、平成27年12月18日開催の取締役会において、当社グループのコーポレートガバナンスに関する基本方針として、「グンゼ コーポレートガバナンス・ガイドライン」を制定いたしました。」
執行役員制度、取締役員数削減、取締役任期短縮、社外取締役選任、ガイドライン制定を通じたガバナンス強化を記載している。