クリアル（2998）・リスク後退
大株主の持株減少による市場価格・議決権への影響
FY2024に初出。2回の記載のうち1回が「後退」で、最初の「後退」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大株主の持分減少・株式売却による株価・議決権リスク115社が書いているテーマ・逆風115社・追い風1社
クリアルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026後退有価証券報告書
「当社取締役会長である徳山明成は、当連結会計年度末時点の発行済株式総数の20.1％の議決権を所有している大株主であります。」
会長の議決権比率は前回の25.5％から20.1％へ低下した。持株減少による市場価格・議決権行使への影響リスクは引き続き記載している。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社取締役会長である徳山明成は、同氏の資産管理会社の所有株式数を含めると、当連結会計年度末時点の発行済株式総数の25.5％の議決権を所有している大株主であります。将来的に何らかの事情により、大株主である同氏の株式が減少した場合には、当社株式の市場価格及び議決権行使の状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
取締役会長が25.5％の議決権を保有する状況を示し、その持株減少による市場価格・議決権行使への影響をリスクとしている。