アールプランナー（2983）・リスク再掲
分譲住宅の生産期間・引渡遅延リスク
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
工事着工遅延による売上計上遅れ45社が書いているテーマ・逆風49社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、注文住宅の請負工事につきましては、契約の締結から着工・竣工までが通常長期間に及ぶため、販売実績に反映されるまでタイムラグが生じることになります。」
注文住宅では契約から着工・竣工、販売実績への反映まで時間差が生じる特性を引き続き説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の事業年度末である１月を含む第４四半期の引渡が、他の四半期に比べて多くなる傾向があります。また、建築工期の遅延や天災等の不測の事態により、引渡が遅延して売上計上が翌期にずれ込む場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
引渡しの季節変動と工期・天災による引渡遅延リスクを継続している。2023年１月期第４四半期の売上高比率は30.2％となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、建築工期の遅延や天災等の不測の事態により、引渡が遅延して売上計上が翌期にずれ込む場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
生産期間・引渡遅延が売上計上時期や業績に影響するリスクを継続している。 - FY2021初出有価証券報告書
「用地仕入契約から建物完成までの生産期間は通常８～９ヶ月程度(大規模な開発行為が伴う案件はさらに長期間)を要し、大幅な生産期間の短縮や生産期間中の商品の代替が困難であるという特性があります。」
市況モニタリング、需給予測、生産・販売計画の見直し、DXによる工期管理を対応策としている。