アールプランナー（2983）・リスク再掲
火災・地震・台風等の自然災害リスク
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
火災・自然災害による保有不動産の毀損リスク31社が書いているテーマ・逆風31社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。16社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「火災・地震・台風等の大規模な自然災害の発生時には、被災した自社保有設備、建設現場及び引渡し後の建物の損壊等の物的被害及び従業員等の人的損害が発生する可能性があります。」
自然災害による設備・建物・人的損害や資材確保困難の可能性と、マニュアル・保険・耐震仕様による対応を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、社会インフラの大規模な損壊で建設現場の資材・部材等の確保が困難になる可能性があります。」
自然災害による設備・建物・人的損害に加え、社会インフラ損壊による資材確保困難の可能性を開示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「火災・地震・台風等の大規模な自然災害の発生時には、被災した自社保有設備、建設現場及び引渡し後の建物の損壊等の物的被害及び従業員等の人的損害が発生する可能性があります。」
災害危機対応マニュアル、損害保険、耐震性能の高い住宅仕様を対応策としている。