ADワークスグループ（2982）・リスク顕在化
販売用不動産の評価下落と建築費高騰
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産の正味実現可能価額下落203社が書いているテーマ・逆風206社・追い風0社
ADワークスグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの207件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「棚卸資産評価損 257,537 256,517」
販売用不動産等について、2025年12月期に256,517千円の棚卸資産評価損を売上原価に計上している。販売価格低下、建築費高騰、追加工事による正味売却価額の見積りリスクが実際の費用として現れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一棟収益不動産においては、住宅・オフィスの両セクターにおいて、都心部の賃料は、賃上げや物価高に伴って高水準で推移しています。加えて、建築費の上昇から新築物件の価格高騰がみられております。」
建築費上昇による新築物件価格の高騰や物価上昇を、不動産事業を取り巻く継続的な環境要因として記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「不動産販売市況の悪化に伴う販売価格の低下、建築価格の高騰、追加工事の発生等により、正味売却価額の見積りと実績に乖離が生じた場合には、翌連結会計年度の損益に影響を及ぼす可能性があります。」
販売用不動産・仕掛販売用不動産の正味売却価額について、販売価格低下、建築価格高騰、追加工事による見積り乖離を翌年度損益への影響要因として明示した。