読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.9
%（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高17,041百万円前年比 +13.5%
営業利益1,279百万円前年比 -23.9%
経常利益1,185百万円前年比 -26.1%
純利益（親会社株主帰属）790百万円前年比 -24.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益279.22円
売上高営業利益率7.5%
期末の財政状態
総資産15,285百万円
うち純資産 7,146 百万円自己資本比率 46.8%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-776
投資-303
財務+1,051
純増減-28
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,376百万円
セグメント別売上高sumuzu事業 16,938.46千円（前年比 +13.6%）、賃貸事業 102千円（前年比 -6.8%）
セグメント別利益sumuzu事業 1,586.53千円（前年比 -19.2%）、賃貸事業 45.67千円（前年比 -13.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,000百万円（前年比 +17.4%）
営業利益1,750百万円（前年比 +36.7%）
経常利益1,630百万円（前年比 +37.5%）
純利益1,060百万円（前年比 +34.1%）
年間配当予想73円 → 75円（+2.7%）
配当性向26.1%
業績の増減要因
自社メディアやSNSの活用による集客で不動産販売件数が伸長した一方、仕入コストアップおよび値引き等により在庫販売利益が押し下げられた。賃貸事業では固定資産の売却および一部入居者の退去が発生した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 47,735千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,478千円、損害賠償損失引当金繰入額 25,074千円
減価償却費46,927千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（個人投資家向けオンライン説明会）
期末発行済株式数2,832,793株
期末自己株式数174株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 17,041百万円（前年比 +13.5%） |
| 営業利益 | 1,279百万円（前年比 -23.9%） |
| 経常利益 | 1,185百万円（前年比 -26.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 790百万円（前年比 -24.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 279.22円 |
| 売上高営業利益率 | 7.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 46.8% / 前期末 47.1% |
| 総資産 | 15,285百万円 |
| 純資産 | 7,146百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -776百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -303百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,051百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,376百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,000百万円（前年比 +17.4%） / 営業利益 1,750百万円（前年比 +36.7%） / 経常利益 1,630百万円（前年比 +37.5%） / 純利益 1,060百万円（前年比 +34.1%） |
| 年間配当予想 | 73円 → 75円（+2.7%） |
| 配当性向 | 26.1% |
| セグメント別売上高 | sumuzu事業 16,938.46千円（前年比 +13.6%）、賃貸事業 102千円（前年比 -6.8%） |
| セグメント別利益 | sumuzu事業 1,586.53千円（前年比 -19.2%）、賃貸事業 45.67千円（前年比 -13.0%） |
| 減価償却費 | 46,927千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 47,735千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,478千円、損害賠償損失引当金繰入額 25,074千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（個人投資家向けオンライン説明会） |
| 期末発行済株式数 | 2,832,793株 |
| 期末自己株式数 | 174株 |
| 業績の増減要因 | 自社メディアやSNSの活用による集客で不動産販売件数が伸長した一方、仕入コストアップおよび値引き等により在庫販売利益が押し下げられた。賃貸事業では固定資産の売却および一部入居者の退去が発生した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。東京の不動産に対する国内富裕層、海外資産家層および投資家の購入意欲が高く、収益用不動産事業が利益の源泉となった。一方、仕入コストアップおよび値引き等により在庫販売による利益が押し下げられた。賃貸事業では固定資産の売却および一部入居者の退去が発生した。次期は自社メディア・ブランドの強化、営業社員教育、若手人材育成に注力するとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。