サイバー攻撃・サイバーセキュリティ
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。87社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに63社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、ＩＴ資産管理ツールの導入による各種情報セキュリティ対策を実施しておりますが、不正アクセスやサイバー攻撃を受け、重要なシステムの誤作動や停止、保有する機密情報の流出が発生した場合、社会的信用の失墜、事業活動の混乱や停滞、取引先等への補償等が発生し、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
IT資産管理ツールによる対策を講じつつ、サイバー攻撃によるシステム停止・機密情報流出リスクが継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、ＩＴ資産管理ツールの導入による各種情報セキュリティ対策を実施しておりますが、不正アクセスやサイバー攻撃を受け、重要なシステムの誤作動や停止、保有する機密情報の流出が発生した場合、社会的信用の失墜、事業活動の混乱や停滞、取引先等への補償等が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
IT資産管理ツールによる対策を講じつつ、不正アクセスやサイバー攻撃によるシステム停止・情報流出リスクが継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「近年、サイバー攻撃の技術は日々高度化しており、その手法も多様化しております。当社グループは、ＩＴ資産管理ツールの導入による各種情報セキュリティ対策を実施しておりますが、不正アクセスやサイバー攻撃を受け、重要なシステムの誤作動や停止、保有する機密情報の流出が発生した場合、社会的信用の失墜、事業活動の混乱や停滞、取引先等への補償等が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
IT資産管理ツールによる対策を講じつつ、不正アクセスやサイバー攻撃によるシステム停止・情報流出リスクを継続して開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「近年、サイバー攻撃の技術は日々高度化しており、その手法も多様化しております。当社グループは、ＩＴ資産管理ツールの導入による各種情報セキュリティ対策を実施しておりますが、不正アクセスやサイバー攻撃を受け、重要なシステムの誤作動や停止、保有する機密情報の流出が発生した場合、社会的信用の失墜、事業活動の混乱や停滞、取引先等への補償等が発生し、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
IT資産管理ツールを導入している一方、不正アクセスやサイバー攻撃によるシステム停止・機密情報流出の可能性を新たな主要リスクとして開示した。