ピックルスホールディングス（2935）・リスク再定義
自然災害・感染症による事業停止リスク
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク68社が書いているテーマ・逆風67社・追い風2社
ピックルスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中20社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「しかしながら、大規模な地震・台風等の自然災害の発生により事業拠点または近隣の社会インフラが甚大な被害を受けた場合や、感染症が流行した場合には、仕入先からの調達の遅延・停止、当社グループの工場における生産の遅延・停止、販売先の休業・営業時間変更や消費者行動の変化等による販売機会の損失等が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の新型コロナウイルス感染症への具体的言及から、感染症一般による調達・生産・販売への影響を示す表現に変わっている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、大規模な地震・台風等の自然災害の発生により事業拠点または近隣の社会インフラが甚大な被害を受けた場合や、新型コロナウイルス感染症等の感染症が流行した場合には、仕入先からの調達の遅延・停止、当社工場における生産の遅延・停止、販売先の休業・営業時間変更や消費者行動の変化等による販売機会損失等が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・感染症による調達、生産、販売への影響に加え、販売先の休業や消費者行動の変化をリスク要因として継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、日本全国に工場等の事業拠点を有しており、有事に備えて事業継続計画（ＢＣＰ）を策定しております。しかしながら、大規模な地震・台風等の自然災害の発生により事業拠点または近隣の社会インフラが甚大な被害を受けた場合や、新型コロナウイルス感染症等の感染症が流行した場合には、仕入先からの調達の遅延・停止、当社工場における生産の遅延・停止、販売機会損失等が生じる可能性があります。」
全国の拠点とＢＣＰを前提に、地震・台風・感染症による調達、生産、販売の停止・遅延リスクを記載している。