収益認識会計基準の適用による収益表示の変更
FY2022-Q2に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、当社グループの報告セグメントを財・サービスの種類別に分解しております。」
収益認識会計基準適用後の、財・サービスの種類別および報告セグメント別の収益開示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、当社グループの報告セグメントを財・サービスの種類別に分解しております。」
収益認識会計基準適用後の、財・サービスの種類別および報告セグメント別の収益開示を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、当社グループの報告セグメントを財・サービスの種類別に分解しております。」
収益認識会計基準適用後の、財・サービスの種類別および報告セグメント別の収益開示を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内食品事業、海外食品事業及び食品関連事業の３つの報告セグメントで事業を展開しております。」
収益認識会計基準適用後の、報告セグメント別・財及びサービス別の収益開示を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、当社グループの報告セグメントを財・サービスの種類別に分解しております。」
収益認識会計基準適用後の、財・サービスの種類別および報告セグメント別の収益開示を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、当社グループの報告セグメントを財・サービスの種類別に分解しております。」
収益認識会計基準適用後の、財・サービスの種類別および報告セグメント別の収益開示を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客との契約から生じる収益を顧客との契約に基づき、当社グループの報告セグメントを財・サービスの種類別に分解しております。」
収益認識会計基準の適用後の収益情報の開示を継続している。今四半期に会計上の重要な変更は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「顧客への財又はサービスの提供における当社グループの役割が代理人に該当する取引について、従来は顧客から受け取る対価の総額を収益として認識しておりましたが、第１四半期連結累計期間より、顧客から受け取る額から商品の仕入先に支払う額を控除した純額で収益を認識する方法に変更しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準と、代理人取引の純額表示・販売協力費等の売上控除を継続している。当第3四半期累計期間の売上高への影響は2,476,973千円の減少となった。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
代理人取引を純額表示とし、販売協力費等を売上高から控除するなど、収益認識方法を変更している。当第2四半期累計期間の売上高はこの適用により1,251,825千円減少した。