読む価値
47定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
30.2
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高26,264百万円前年比 +13.9%
営業利益1,723百万円前年比 +30.2%
経常利益1,745百万円前年比 +36.8%
純利益（親会社株主帰属）1,110百万円前年比 +33.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益199.95円
売上高営業利益率6.6%
期末の財政状態
総資産12,777百万円
うち純資産 5,440 百万円自己資本比率 42.6%前期末比 +11.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,490
投資-518
財務-287
純増減+685
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,243百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高28,000百万円
営業利益1,500百万円
経常利益1,500百万円
純利益950百万円
年間配当予想40円 → 55円（+37.5%）
配当性向2021年12月期 27.5% / 2022年12月期予想 33.3%
業績の増減要因
チルド惣菜製品の販売伸長、おにぎり需要の回復、新商材の販売、生産効率の向上による売上原価率の改善。原材料価格高騰の影響はあったが、上期の労務費を中心とした原価率改善が奏功。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社・除外0社（期中における重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象2022年1月28日、連結子会社の株式会社ＳＴＩフード船橋工場で火災が発生。復旧費用や営業活動への影響は調査中で、合理的な見積りは困難。
減損損失当期の計上なし（－）
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 4,667千円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 818千円、項目 リース解約損 / 金額 36千円
減価償却費742,669千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数5,752,900株
期末自己株式数50株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 26,264百万円（前年比 +13.9%） |
| 営業利益 | 1,723百万円（前年比 +30.2%） |
| 経常利益 | 1,745百万円（前年比 +36.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,110百万円（前年比 +33.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 199.95円 |
| 売上高営業利益率 | 6.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 42.6% / 前期末 31.5% |
| 総資産 | 12,777百万円 |
| 純資産 | 5,440百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,490百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -518百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -287百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,243百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 28,000百万円 / 営業利益 1,500百万円 / 経常利益 1,500百万円 / 純利益 950百万円 |
| 年間配当予想 | 40円 → 55円（+37.5%） |
| 配当性向 | 2021年12月期 27.5% / 2022年12月期予想 33.3% |
| 減価償却費 | 742,669千円 |
| 減損損失 | 当期の計上なし（－） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 4,667千円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 818千円、項目 リース解約損 / 金額 36千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社・除外0社（期中における重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 2022年1月28日、連結子会社の株式会社ＳＴＩフード船橋工場で火災が発生。復旧費用や営業活動への影響は調査中で、合理的な見積りは困難。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,752,900株 |
| 期末自己株式数 | 50株 |
| 業績の増減要因 | チルド惣菜製品の販売伸長、おにぎり需要の回復、新商材の販売、生産効率の向上による売上原価率の改善。原材料価格高騰の影響はあったが、上期の労務費を中心とした原価率改善が奏功。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。チルド惣菜製品の販売伸長、おにぎり需要の回復、新商材の販売、生産効率の向上による労務費を中心とした売上原価率の改善が増益要因となった。一方、海外需要の増加に伴う原材料価格の高騰、労働力確保、サプライチェーン停滞、水産資源や石油価格の高騰などを今後の課題として挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。