フューチャーラボの完全子会社化による通信販売事業の拡大
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「通信販売事業では、当社独自の機能性素材を配合したサプリメント(「タマゴ基地Ⓡ」ブランド)及び化粧品(「SOGNANDO」(ソニャンドⓇ)ブランド等)等の商品を、通信販売の方式で消費者に直接販売しております。」
フューチャーラボを含む通信販売体制で、独自素材を配合したサプリメント・化粧品を直接販売する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、自社で独自に開発した機能性素材を配合したサプリメント(「タマゴ基地」ブランド)及び化粧品(「SOGNANDO」(ソニャンド)ブランド等)を、当社及び子会社の株式会社フューチャーラボにおいて販売しております。」
フューチャーラボを含む通信販売体制で、独自素材を配合したサプリメント・化粧品を販売する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、自社で独自に開発した機能性素材を配合したサプリメント(「タマゴ基地」ブランド)及び化粧品(「SOGNANDO」(ソニャンド)ブランド等)を、当社及び子会社の株式会社フューチャーラボにおいて販売しております。」
フューチャーラボを含む通信販売体制で、独自素材を配合したサプリメント・化粧品を販売する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「通信販売事業」では、当社の独自素材を配合したサプリメント(「タマゴ基地」ブランド)及び化粧品(「SOGNANDO」(ソニャンド)ブランド等)を、当社及び子会社の株式会社フューチャーラボにおいて販売しております。」
フューチャーラボを含む通信販売事業で、独自素材を配合したサプリメント・化粧品を販売する体制を継続している。新たな買収や統合は記載されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「従来からの通信販売事業が伸張していることに加え、前期に子会社化した株式会社フューチャーラボの業績が寄与しています。」
フューチャーラボの業績寄与と、従来の通信販売事業の伸長を継続して記載している。新たな買収や統合の進展は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「従来からの通信販売事業が伸張していることに加え、前期に子会社化した株式会社フューチャーラボの業績が寄与しています。以上の結果、当第2四半期連結累計期間は、連結売上高2,971百万円(前年同期比100.9%増)となりました。」
フューチャーラボの業績寄与と通信販売事業の増収を継続して記載している。新たな買収や統合の進展は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「通信販売事業の売上高は、1,296百万円(前年同期比100.7%増)と、大幅な増収となりました。従来から行っている通信販売事業が伸長していることに加え、前期に子会社化した株式会社フューチャーラボの業績が寄与し、大幅な増収となっています。」
前期に子会社化したフューチャーラボの業績寄与と、通信販売事業の増収を継続して記載している。買収後の収益寄与というテーマに新たな買収実施の進展はない。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間において、効率を重視した拡販展開と、「タマゴ基地」及び「SOGNANDO」顧客への拡販等を行い、収益化が進展いたしました。」
フューチャーラボの業績連結が実際に第3四半期から行われ、効率重視の拡販と既存顧客へのクロスセルを通じた収益化の進展が記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「同社が持つ化粧品の開発力、販売チャネル、顧客と当社の有するリピート通販ノウハウ、独自素材の開発力等を融合することで、通信販売事業の一層の拡大を目指しております。なお、株式のみなし取得日を平成28年12月31日付で行っており、今期の業績には第3四半期連結会計期間より寄与する見込みです。」
フューチャーラボの資源と自社の通販・素材開発ノウハウを融合する買収目的を再確認し、第3四半期から業績寄与を見込んでいる。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は通信販売事業を有力な成長事業と位置付けており、予てよりシナジー効果を創出するM&Aを検討しておりました。」「当社は、平成28年10月3日開催の取締役会において、株式会社フューチャーラボの全株式を取得し、子会社化することについて決議し、同日付で株式譲渡契約を締結し、平成28年11月1日付で全株式を取得しました。」「取得した議決権比率 100%」」
通信販売事業を成長事業と位置付け、フューチャーラボの化粧品開発力・TV通販ルート・顧客基盤と、自社の商品開発力・コールセンター・定期顧客獲得ノウハウを組み合わせるM&Aを実施した。取得対価は1,200百万円である。