売上減少に伴う物流費率・人件費率・家賃比率の上昇
FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-04-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-04-30実績引用決算
「セグメント利益（営業利益）につきましては、顧客数の増減を慎重に判断しながら商品規格を見直した結果、売上総利益率が改善したことにより134,838千円（前年同期比3.6％増）となりました。」
商品規格の見直しによる売上総利益率の改善と、小売事業セグメント利益の増加を実績として示している。 - FY2025粗利率改善・販管費率低下有価証券報告書
「原材料価格の高騰による仕入価格の上昇の影響がありましたが、売上高は前事業年度と比較して154,446千円増加（5.5％増）、売上総利益は106,220千円増加し、売上総利益率は前事業年度の28.3％から30.5％と2.2ポイント上昇しました。販売費及び一般管理費は前事業年度と比較して37,781千円増加し、売上高に対する比率は前事業年度の28.7％から28.4％と、0.3ポイント低下しました。」
仕入価格上昇の影響がある中で、売上総利益率は28.3％から30.5％へ改善し、販管費率も28.7％から28.4％へ低下した。 - FY2025-H1粗利率改善・セグメント利益増加有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、顧客数の増減を慎重に判断しながら商品規格を見直した結果、売上総利益率が改善したことにより130,151千円（前年同期比46.3％増）となりました。」
顧客数の動向を見極めながら商品規格を見直した結果、売上総利益率が改善し、小売事業のセグメント利益は前年同期比46.3％増となった。 - FY2024粗利率・営業利益率改善有価証券報告書
「これらより当事業年度の売上高営業利益率は△0.3％となり、前事業年度の△2.9％から2.6ポイント上昇いたしました。」
売上総利益率は27.0％から28.3％へ、販管費率は29.9％から28.6％へ改善し、営業利益率は△2.9％から△0.3％へ2.6ポイント上昇した。 - FY2024-Q2粗利率改善・セグメント利益増加有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、顧客数の増減を慎重に判断しながら販売価格を見直した結果、売上総利益率が改善したことにより88,945千円（前年同四半期比162.8％増）となりました。」
顧客数を見極めながら販売価格を見直した結果、売上総利益率が改善し、小売事業のセグメント利益は88,945千円、前年同四半期比162.8％増となった。 - FY2024-Q1粗利率改善・セグメント利益増加有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、顧客数の増減を慎重に判断しながら販売価格を見直した結果、売上総利益率が改善したことにより51,023千円（前年同四半期比357.2％増）となりました。」
顧客数を見極めながら販売価格を見直した結果、売上総利益率が改善し、小売事業のセグメント利益は前年同四半期比357.2％増となった。 - FY2023粗利率低下・営業利益率低下有価証券報告書
「売上高は前事業年度と比較して110,913千円減少（4.0％減）したこと及び原材料価格の高騰による仕入価格の上昇により売上総利益は171,621千円減少し、売上総利益率は前事業年度の32.1％から27.0％と5.1ポイント低下しました。」
減収と仕入価格上昇により売上総利益率が5.1ポイント低下し、営業利益率も前事業年度の△2.2％から△2.9％へ低下した。 - FY2023-Q3粗利率低下・人件費上昇・セグメント利益減少有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、仕入価格の上昇による売上総利益率の低下や人件費の上昇等により65,173千円（前年同四半期比29.7％減）となりました。」
仕入価格上昇による売上総利益率の低下と人件費上昇により、小売事業のセグメント利益は前年同四半期比29.7％減少した。 - FY2023-Q2粗利率低下・人件費上昇・セグメント利益減少有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、仕入価格の上昇による売上総利益率の低下や人件費の上昇等により33,844千円（前年同四半期比46.5％減）となりました。」
仕入価格の上昇による売上総利益率の低下と人件費上昇により、小売事業のセグメント利益は前年同四半期比46.5％減少した。 - FY2023-Q1減収・粗利率低下・セグメント利益減少有価証券報告書
「以上の結果、小売事業の売上高は596,548千円（前年同四半期比10.2％減）となりました。セグメント利益（営業利益）につきましては、売上高の減少や仕入価格の上昇による売上総利益率の低下等により11,159千円（前年同四半期比68.9％減）となりました。」
小売事業では売上高が前年同四半期比10.2％減少し、仕入価格の上昇による売上総利益率の低下等からセグメント利益も68.9％減少した。 - FY2022粗利率低下・販管費率上昇・営業赤字有価証券報告書
「売上高は前事業年度と比較して231,345千円減少（7.7％減）したこと及び原材料価格の高騰による仕入価格の上昇により売上総利益は111,659千円減少し、売上総利益率は前事業年度の33.3％から32.1％と1.2ポイント低下しました。販売費及び一般管理費は前事業年度と比較して14,327千円減少し、比率は前事業年度の32.1％から34.3％と、2.2ポイント上昇しました。これらより当事業年度の売上高営業利益率は△2.2％となり、前事業年度の1.2％から3.4ポイント低下いたしました。」
原材料価格上昇と減収により粗利率が低下し、販管費率も上昇した結果、営業利益率は1.2％から△2.2％へ低下した。 - FY2022-Q3仕入価格上昇・粗利率低下・利益減少有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、収益改善見込みの低い５店舗閉店を主要因とした売上高の減少及び仕入価格の上昇分を販売価格へ転嫁する時期を慎重に検討しており値上げが実施できていないこと等による売上総利益率の低下及び最低賃金上昇による人件費上昇等により92,673千円（前年同四半期比39.7％減）となりました。」
5店舗閉店による売上減少、仕入価格上昇分の価格転嫁見送り、粗利率低下、最低賃金上昇による人件費増加が重なり、小売事業のセグメント利益は前年同期比39.7％減少した。 - FY2022-Q2粗利率低下・人件費上昇・利益減少有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、売上高の減少、「生活応援企画商品」の強化や「朝市」の開催等による売上総利益率の低下及び最低賃金上昇による人件費上昇等により63,298千円（前年同四半期比40.3％減）となりました。」
小売事業では、売上減少、生活応援企画商品・朝市による売上総利益率低下、最低賃金上昇による人件費上昇等により、セグメント利益が前年同期比40.3％減少した。 - FY2022-Q1売上総利益率低下・人件費上昇・利益減少有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、売上高の減少や「生活応援企画商品」の強化等による売上総利益率の低下及び最低賃金上昇による人件費上昇等により35,937千円（前年同四半期比42.1％減）となりました。」
小売事業では、売上高の減少、生活応援企画商品の強化に伴う売上総利益率の低下、最低賃金上昇による人件費上昇等により、セグメント利益が前年同期比42.1％減少した。 - FY2021粗利率低下・営業利益率微減有価証券報告書
「これらより当事業年度の売上高営業利益率は1.21％となり、前事業年度の1.25％から0.04ポイント低下いたしました。」
売上高営業利益率は1.25％から1.21％へ低下した。売上総利益率も34.2％から33.3％へ悪化した一方、販管費率は33.0％から32.1％へ低下している。 - FY2020販管費率上昇・営業利益率低下有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は1.2％となり、前事業年度の1.7％から0.5ポイント低下いたしました。売上総利益率は前事業年度の33.1％から34.2％と1.1ポイント改善しました。一方、新型コロナウイルス感染症の影響により一部店舗での一時休店や立地条件によっては顧客数の大幅な減少などの影響を受け、売上高が前事業年度比254,385千円減少（同8.1％減）したことにより売上総利益金額は51,192千円減少しましたが、売上高人件費比率は1.2ポイント上昇するなど、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率は前事業年度の31.4％から33.0％と1.6ポイント上昇したことが売上高営業利益率低下の要因となっております。」
売上総利益率は改善したが、感染症による売上減少と人件費比率上昇などにより販管費率が上昇し、営業利益率は1.7％から1.2％へ低下した。 - FY2020-Q3売上減少による利益減少有価証券報告書
「利益率の良い高付加価値・高価格帯の商品により売上総利益率は改善しておりますが、売上高の減少が要因となり125,509千円（前年同四半期比11.8％減）となりました。」
高付加価値・高価格帯商品により売上総利益率は改善した一方、売上高の減少を受け、小売事業のセグメント利益は前年同期比11.8％減少した。 - FY2020-Q2売上総利益率改善・利益増加有価証券報告書
「以上の結果、小売事業の売上高は1,324,854千円（前年同四半期比9.7％減）となりましたが、利益率の良い高付加価値・高価格帯の商品により、売上総利益率が改善しており、セグメント利益（営業利益）は75,837千円（前年同四半期比3.5％増）となりました。」
小売事業は減収となった一方、高付加価値・高価格帯商品の販売により売上総利益率が改善し、セグメント利益は前年同期比3.5％増加した。 - FY2020-Q1売上総利益率改善・利益増加有価証券報告書
「利益率の良い高付加価値・高価格帯の商品により、売上総利益率が改善しており、セグメント利益（営業利益）は53,324千円（前年同四半期比50.5％増）となりました。」
高付加価値・高価格帯商品の販売により売上総利益率が改善し、小売事業のセグメント利益は前年同期比50.5％増加した。 - FY2019-Q3売上総利益率改善・利益増加有価証券報告書
「また、利益率の良い高付加価値商品や既存商品の価格の見直しにより売上総利益率が改善しており、セグメント利益（営業利益）は142,305千円（前年同四半期比115.8％増）となりました。」
高付加価値商品の販売と既存商品の価格見直しにより売上総利益率が改善し、小売事業のセグメント利益が前年同期比115.8％増加した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、パート従業員の時給上昇などによる人件費の増加等も影響し、セグメント利益（営業利益）は73,294千円（前年同四半期比2.7％減）となりました。」
パート従業員の時給上昇などによる人件費増加が、引き続き小売事業の利益に影響している。 - FY2019-Q1人件費増加継続有価証券報告書
「また、パート従業員の時給上昇などによる人件費の増加等も影響し、セグメント利益（営業利益）は35,441千円（前年同四半期比27.6％減）となりました。」
パート従業員の時給上昇などによる人件費増加が続き、小売事業のセグメント利益減少に影響している。 - FY2018費用率上昇・営業利益率低下有価証券報告書
「販管費につきましては、パート従業員の時給上昇などにより人件費が前事業年度比8.3％増となったこと等が要因となり、販管費率は前事業年度と比較して2.7ポイント上昇し、営業利益率は前事業年度の4.8％から3.9ポイント減少し0.9％となりました。」
人件費増加を背景に販管費率が上昇し、営業利益率は4.8％から0.9％へ低下した。 - FY2018-Q3費用率上昇・営業利益率低下継続有価証券報告書
「販管費につきましては、パート従業員の時給上昇などにより人件費が前年同四半期比9.8％増となったこと等が要因となり、販管費率は前年同四半期と比較して2.6ポイント上昇し、営業利益率は前年同四半期の6.3％から3.8ポイント減少し2.5％となりました。」
パート従業員の時給上昇等により人件費が前年同期比9.8％増加し、販管費率は2.6ポイント上昇、営業利益率は2.5％へ低下した。 - FY2018-Q2人件費増加・営業利益率低下継続有価証券報告書
「一方でパート従業員の時給上昇などにより人件費が前年同四半期比10.9％増となったこと等が要因となり、販管費率は前年同四半期と比較して2.1ポイント上昇し、営業利益率は前年同四半期の6.3％から2.0ポイント減少し4.2％となりました。」
パート従業員の時給上昇等により人件費が10.9％増加し、販管費率上昇と営業利益率4.2％への低下につながった。 - FY2018-Q1人件費増加・営業利益率低下有価証券報告書
「一方でパート従業員の時給上昇などによる人件費の増加が前年同四半期比11.9％となったこと等が要因となり、販管費率は前年同四半期と比較して2.0ポイント上昇し、営業利益率は前年同四半期の6.5％から1.3ポイント減少し5.3％となりました。」
商品売上原価率と売上総利益率は改善したが、パート従業員の時給上昇等により人件費と販管費率が上昇し、営業利益率は5.3％へ低下した。 - FY2017費用率改善・利益率上昇有価証券報告書
「商品の売上原価率は前事業年度の64.6％から63.7％と0.9ポイント改善され、また物流費の対売上比につきましても前事業年度の7.8％から7.2％と0.6ポイント改善された」
価格帯の見直し等により商品の売上原価率と物流費の対売上比が低下し、費用率が改善している。 - FY2017-Q3費用率低下・利益率改善有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、価格の見直しを行ったことで商品売上原価率が前年同四半期比1.9P改善したことが要因となり、30.8％と前年同四半期と比較し1.8P上昇しました。」
価格見直しにより商品売上原価率が1.9ポイント改善し、売上総利益率は30.8％、前年同期比1.8ポイント上昇した。 - FY2017-Q2費用率低下・利益率改善有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、価格の見直しを行ったことで商品売上原価率が前年同四半期比1.4P改善したことが要因となり、30.6％と前年同四半期と比較し1.4P上昇しました。」
価格見直しにより商品売上原価率と売上総利益率がともに1.4ポイント改善した。 - FY2017-Q1費用率低下・利益率改善有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、価格の見直しを行ったことで商品売上原価率が前年同四半期比1.0P改善したことが要因となり、30.5％と前年同四半期と比較し0.8P上昇しました。」
価格見直しにより商品売上原価率が1.0ポイント改善し、売上総利益率も0.8ポイント上昇した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「売上高の減少に伴い物流費率が0.9ポイント上昇したことや、100円商品のアイテム数が増加したことにより、売上総利益率が前事業年度比1.1ポイント減少いたしました。」
売上減少と100円商品の拡充に伴う費用率・利益率への圧力を、通期の数値で再掲している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「これは売上減少に伴い物流費率が0.8ポイント上昇したことに加えて100円商品のアイテム数の増加が要因となりました。」
売上総利益率低下の要因として物流費率上昇と100円商品のアイテム数増加を挙げている。販管費では人件費率1.0ポイント増、家賃比率0.7ポイント増も記載している。