異常気象・自然災害による販売・供給影響
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、当社は、関東地方を中心に事業を展開しており、地震・洪水等の自然災害・事故等の発生した場合には被害を被る可能性があり、その被害の程度によっては、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。加えて、取引先の工場・倉庫・輸送手段等が被災し、商品供給が影響を受ける可能性があり、その被災の程度によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による自社被害と、取引先の工場・倉庫・輸送手段の被災による供給影響リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、当社は、関東地方を中心に事業を展開しており、地震・洪水等の自然災害・事故等の発生や新型コロナウイルス等の感染症が流行した場合には被害を被る可能性があり、その被害の程度によっては、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故に加え、新型コロナウイルス等の感染症流行による業績・財務影響の可能性を継続して記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、当社は、関東地方を中心に事業を展開しており、地震・洪水等の自然災害・事故等の発生や新型コロナウイルス等の感染症が流行した場合には被害を被る可能性があり、その被害の程度によっては、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の異常気象・自然災害と取引先の供給影響に加え、新型コロナウイルス等の感染症流行による被害と財務影響を明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「加えて、取引先の工場・倉庫・輸送手段等が被災し、商品供給が影響を受ける可能性があり、その被災の程度によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
取引先の工場・倉庫・輸送手段の被災による商品供給への影響を含む自然災害リスクを継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「加えて、取引先の工場・倉庫・輸送手段等が被災し、商品供給が影響を受ける可能性があり、その被災の程度によっては、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の天候・自然災害による店舗等への影響に加え、取引先の工場・倉庫・輸送手段の被災による商品供給影響を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「猛暑・厳冬等の異常気象が発生した場合、当社の業績に影響を与える可能性があります。また、当社は、関東地方を中心に事業を展開しており、地震・洪水等の自然災害の発生による被害を被る可能性があります。」
天候・気温による顧客数変動と、関東中心の店舗・取引先の自然災害被災をリスクとしている。