読む価値
62注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4
%（売上高の前事業年度比減少）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年10月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高2,680,382千円前年比 -4.0%
営業利益-77,077千円
経常利益-73,554千円
純利益（親会社株主帰属）-22,806千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△1.61円
期末の財政状態
総資産1,440,757千円
うち純資産 1,039,046 千円自己資本比率 72.1%前期末比 -6.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+48,460
投資+130,008
財務-17,904
純増減+160,564
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高626,478千円
セグメント別売上高小売事業 2,326,582千円（前年比 -3.8%）、その他事業 353,800千円（前年比 -5.2%）
セグメント別利益小売事業 41,741千円（前年比 -24.4%）、その他事業 22,521千円（前年比 -27.2%）
地域別売上高本邦以外 売上高なし
業績の増減要因
売上高は4店舗の閉店、仕入価格の上昇、販売価格への転嫁時期を慎重に検討したこと、想定以上の顧客数増加とならず売上総利益率が低下したことにより減少・悪化した。一方、水海道工場の売却による固定資産売却益82,449千円により当期純損失は縮小した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失8,710千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 82,449千円 / 特別損失 固定資産除却損 109千円、減損損失 8,710千円、店舗閉鎖損失 8,754千円、その他 100千円
減価償却費15,728千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年10月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 2,680,382千円（前年比 -4.0%） |
| 営業利益 | -77,077千円 |
| 経常利益 | -73,554千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -22,806千円 |
| １株当たり当期純利益 | △1.61円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.1 / 前期末 78.5 |
| 総資産 | 1,440,757千円 |
| 純資産 | 1,039,046千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 48,460千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 130,008千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -17,904千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 626,478千円 |
| セグメント別売上高 | 小売事業 2,326,582千円（前年比 -3.8%）、その他事業 353,800千円（前年比 -5.2%） |
| セグメント別利益 | 小売事業 41,741千円（前年比 -24.4%）、その他事業 22,521千円（前年比 -27.2%） |
| 地域別売上高 | 本邦以外 売上高なし |
| 減価償却費 | 15,728千円 |
| 減損損失 | 8,710千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 82,449千円 / 特別損失 固定資産除却損 109千円、減損損失 8,710千円、店舗閉鎖損失 8,754千円、その他 100千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 売上高は4店舗の閉店、仕入価格の上昇、販売価格への転嫁時期を慎重に検討したこと、想定以上の顧客数増加とならず売上総利益率が低下したことにより減少・悪化した。一方、水海道工場の売却による固定資産売却益82,449千円により当期純損失は縮小した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。物価高騰への対策として顧客数の確保を優先したものの、収益改善の見込みが低い4店舗の閉店、仕入価格の上昇、販売価格への転嫁時期を慎重に検討したこと、想定以上の顧客数増加とならず売上総利益率が低下したことが減益要因となった。一方、水海道工場の売却により固定資産売却益82,449千円を特別利益に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。