読む価値
39定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-4
営業利益前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高48,584百万円前年比 -0.6%
営業利益1,890百万円前年比 -4.0%
経常利益1,928百万円前年比 -4.8%
純利益（親会社株主帰属）1,342百万円前年比 -0.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益106.70円
期末の財政状態
総資産42,584,830千円
うち純資産 27,677,620 千円自己資本比率 65.0%前期末比 +1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,675,026
投資-487,092
財務-1,191,621
純増減-3,687
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,215,279千円
セグメント別売上高食品製造販売事業 48,154,664千円（前年比 -0.6%）、不動産賃貸事業 430,144千円（前年比 +0.3%）
セグメント別利益食品製造販売事業 1,587,156千円（前年比 -4.9%）、不動産賃貸事業 303,391千円（前年比 +1.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高48,900百万円（前年比 +0.6%）
営業利益2,150百万円（前年比 +13.7%）
経常利益2,180百万円（前年比 +13.0%）
純利益1,460百万円（前年比 +8.7%）
業績の増減要因
売上面では、一部製品の価格改定による販売数量の一時的な落ち込みがあった一方、主力製品の販売促進、新製品の導入・市場定着により酪農加工製品、農産加工製品を中心に売上が伸長しました。利益面では、価格改定の浸透、コストコントロール、プロダクトミックスの改善があったものの、原材料価格、エネルギー価格、物流費、人件費の上昇により減益となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 75,957千円、投資有価証券売却益 5,210千円 / 特別損失 固定資産除却損 47,574千円、ゴルフ会員権評価損 3,580千円
減価償却費1,123,976千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 48,584百万円（前年比 -0.6%） |
| 営業利益 | 1,890百万円（前年比 -4.0%） |
| 経常利益 | 1,928百万円（前年比 -4.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,342百万円（前年比 -0.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 106.70円 |
| 自己資本比率 | 当期末 65 / 前期末 63.1 |
| 総資産 | 42,584,830千円 |
| 純資産 | 27,677,620千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,675,026千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -487,092千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,191,621千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,215,279千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 48,900百万円（前年比 +0.6%） / 営業利益 2,150百万円（前年比 +13.7%） / 経常利益 2,180百万円（前年比 +13.0%） / 純利益 1,460百万円（前年比 +8.7%） |
| セグメント別売上高 | 食品製造販売事業 48,154,664千円（前年比 -0.6%）、不動産賃貸事業 430,144千円（前年比 +0.3%） |
| セグメント別利益 | 食品製造販売事業 1,587,156千円（前年比 -4.9%）、不動産賃貸事業 303,391千円（前年比 +1.4%） |
| 減価償却費 | 1,123,976千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 75,957千円、投資有価証券売却益 5,210千円 / 特別損失 固定資産除却損 47,574千円、ゴルフ会員権評価損 3,580千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 売上面では、一部製品の価格改定による販売数量の一時的な落ち込みがあった一方、主力製品の販売促進、新製品の導入・市場定着により酪農加工製品、農産加工製品を中心に売上が伸長しました。利益面では、価格改定の浸透、コストコントロール、プロダクトミックスの改善があったものの、原材料価格、エネルギー価格、物流費、人件費の上昇により減益となりました。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。一部製品の価格改定の浸透、コストコントロール、プロダクトミックスの改善に取り組んだ一方、いか原料を中心とする原材料価格、エネルギー価格、物流費、人件費の上昇が利益を圧迫しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。