読む価値
42定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.9
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高20,085百万円前年比 +9.9%
営業利益344百万円前年比 -14.7%
経常利益347百万円前年比 -16.4%
純利益（親会社株主帰属）244百万円前年比 -11.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益15.00円
期末の財政状態
総資産62,401百万円
うち純資産 36,757 百万円自己資本比率 58.9%前期末比 -0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
調味料・加工食品事業15,63178.8%+13.0%
総菜関連事業等4,20621.2%-1.0%
セグメント別利益
調味料・加工食品事業19051.4%-21.0%
総菜関連事業等18048.6%-27.7%
見通しと株主還元
年間配当予想17円 → 非開示
業績の増減要因
売上高は行動制限解除による外食分野などの回復とファストフード向けの販売拡大で増加。利益は価格改定、工場稼働率向上、経費削減を進めたものの、原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響で減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 持分変動利益 24百万円、補助金収入 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数16,476,000株
期末自己株式数200,578株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 20,085百万円（前年比 +9.9%） |
| 営業利益 | 344百万円（前年比 -14.7%） |
| 経常利益 | 347百万円（前年比 -16.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 244百万円（前年比 -11.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 15.00円 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.9 / 前期末 59.2 |
| 総資産 | 62,401百万円 |
| 純資産 | 36,757百万円 |
| 年間配当予想 | 17円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 調味料・加工食品事業 15,631百万円（前年比 +13.0%） / 総菜関連事業等 4,206百万円（前年比 -1.0%） |
| セグメント別利益 | 調味料・加工食品事業 190百万円（前年比 -21.0%） / 総菜関連事業等 180百万円（前年比 -27.7%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 持分変動利益 24百万円、補助金収入 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 16,476,000株 |
| 期末自己株式数 | 200,578株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は行動制限解除による外食分野などの回復とファストフード向けの販売拡大で増加。利益は価格改定、工場稼働率向上、経費削減を進めたものの、原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響で減少。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、行動制限の解除による外食分野などの回復や、ファストフード向けを中心とした販売拡大で増加しました。利益は、価格改定、工場稼働率向上、経費削減を進めたものの、原材料価格・エネルギーコストの高騰により減少しました。通期予想は、急激な円安、ウクライナ情勢、原材料価格・エネルギーコストの影響額を算出することが極めて困難なため未定とされています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。