収益認識に関する会計基準の適用
FY2021に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに92社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品・商品の引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2か月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2ヶ月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2ヶ月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品の引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2ヶ月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品引渡時点で収益を認識する取扱いを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品の引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2ヶ月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品の引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2ヶ月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「製品売上高は、顧客からの受注に基づき製造した製品を、顧客に引渡した時点で履行義務が充足されると判断し、当該時点で収益を認識しております。対価は、履行義務の充足時点から概ね２ヶ月以内に受領しております。」
収益認識会計基準の適用後も、製品の引渡時点で収益を認識し、対価を概ね2ヶ月以内に受領する取扱いを継続している。 - FY2022通期適用影響を定量開示有価証券報告書
「この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の売上高は4,299百万円減少し、販売費及び一般管理費も同額減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益には影響はありません。」
収益認識会計基準の通期適用について、前年売上高・販売費及び一般管理費が4,299百万円減少し、利益には影響しないことを定量開示した。 - FY2022-Q3適用影響を定量開示有価証券報告書
「この結果、遡及適用を行う前と比べて、前第３四半期連結累計期間の売上高は3,235百万円減少し、販売費及び一般管理費も同額減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響はありません。」
収益認識会計基準の適用について、遡及適用による前年第3四半期累計の売上高・販売費及び一般管理費の3,235百万円減少と、利益への影響がないことを定量的に開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第1四半期連結会計期間の期首から開始した収益認識会計基準の適用と、履行義務充足時点での収益認識を引き続き開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2021年4月1日開始の当第1四半期連結会計期間の期首から、収益認識に関する会計基準の適用を開始した。物流センター使用料等の表示方法も変更している。 - FY2021初出有価証券報告書
「2022年３月期の期首より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号）等を適用することから」
2022年3月期の期首から収益認識に関する会計基準等を適用し、中期経営計画の売上高・利益率目標も適用後の基準で示す方針を初めて明示した。