読む価値
43定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10
売上高の前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年４月１日～2022年６月30日非連結（個別）日本基準売上高4,026百万円前年比 +10.0%
営業利益162百万円前年比 -8.1%
経常利益220百万円前年比 -21.6%
純利益（親会社株主帰属）139百万円前年比 -27.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益15.36円
期末の財政状態
総資産10,649百万円
うち純資産 5,995 百万円自己資本比率 56.3%前期末比 +0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高食品事業 3,360百万円（前年比 +8.1%）、外食事業 668百万円（前年比 +20.8%）
セグメント別利益食品事業 345百万円（前年比 -22.2%）、外食事業 31百万円
見通しと株主還元
年間配当予想12.00円 → 非開示
業績の増減要因
原材料・資源価格の高騰、急激な円安、人件費・物流費の上昇、新型コロナウイルス感染症による外食需要の停滞が収益を圧迫した一方、家庭用市場の開拓、新商品発売、テイクアウトブランドの強化、店舗出店を進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数9,105,290株
期末自己株式数192株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年４月１日～2022年６月30日 |
| 売上高 | 4,026百万円（前年比 +10.0%） |
| 営業利益 | 162百万円（前年比 -8.1%） |
| 経常利益 | 220百万円（前年比 -21.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 139百万円（前年比 -27.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 15.36円 |
| 自己資本比率 | 当期末 56.3 / 前期末 56.1 |
| 総資産 | 10,649百万円 |
| 純資産 | 5,995百万円 |
| 年間配当予想 | 12.00円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | 食品事業 3,360百万円（前年比 +8.1%）、外食事業 668百万円（前年比 +20.8%） |
| セグメント別利益 | 食品事業 345百万円（前年比 -22.2%）、外食事業 31百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 9,105,290株 |
| 期末自己株式数 | 192株 |
| 業績の増減要因 | 原材料・資源価格の高騰、急激な円安、人件費・物流費の上昇、新型コロナウイルス感染症による外食需要の停滞が収益を圧迫した一方、家庭用市場の開拓、新商品発売、テイクアウトブランドの強化、店舗出店を進めた。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原材料・資源価格の高騰、円安、人件費・物流費の上昇、新型コロナウイルス感染症の影響が収益を圧迫した。一方、家庭用市場の開拓、新商品の発売、テイクアウトブランドの強化や店舗出店を進めた。通期予想を未定とした理由は、原材料・資源価格や為替相場の先行きが極めて不透明で、数値を合理的に算定することが困難なため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。