読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6049
億円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年4月1日〜2024年12月31日連結IFRS売上高1,359,366百万円前年比 +80.2%
営業利益414,606百万円
経常利益355,606百万円
純利益（親会社株主帰属）252,048百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益485.94円
期末の財政状態
総資産3,035,047百万円
うち純資産 718,730 百万円自己資本比率 23.7%前期末比 +8.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+372,560
投資-115,758
財務-272,265
純増減-15,463
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高174,300百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
販売単価の大幅な上昇、出荷量の増加、為替の好影響により増収。増収に加え、前年同期の生産調整による未稼働製造費用1,622億円がなかったことなどにより営業利益が改善。第4四半期はPC・スマートフォン向け需要の弱含みなどにより減収減益を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更重要な変更なし（新規・除外の社数及び社名は記載なし）
減損損失11百万円
減価償却費234,796百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者は記載なし）
期末発行済株式数539,062,560株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 1,359,366百万円（前年比 +80.2%） |
| 営業利益 | 414,606百万円 |
| 経常利益 | 355,606百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 252,048百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 485.94円 |
| 自己資本比率 | 当期末 23.7 / 前期末 15.7 |
| 総資産 | 3,035,047百万円 |
| 純資産 | 718,730百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 372,560百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -115,758百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -272,265百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 174,300百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 234,796百万円 |
| 減損損失 | 11百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更なし（新規・除外の社数及び社名は記載なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者は記載なし） |
| 期末発行済株式数 | 539,062,560株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 販売単価の大幅な上昇、出荷量の増加、為替の好影響により増収。増収に加え、前年同期の生産調整による未稼働製造費用1,622億円がなかったことなどにより営業利益が改善。第4四半期はPC・スマートフォン向け需要の弱含みなどにより減収減益を見込む。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。累計売上の増加は、販売単価の大幅な上昇、出荷量の増加、為替の好影響によるもの。営業利益の改善は、増収に加え、前年同期に生産調整による未稼働製造費用1,622億円が発生していたことなどによるもの。第4四半期は、データセンター・エンタープライズ向けSSD需要が堅調な一方、PC・スマートフォン向け需要が弱含むため、減収減益を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。