ピエトロ（2818）・リスク再掲直近の決算（2026-11-13）では「顕在化」
新工場建設に伴う資材価格高騰・工期遅延・投資効果未発現リスク
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
3記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク96社が書いているテーマ・逆風97社・追い風0社
ピエトロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。36社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている96社のうち14社を表示しています。上の文は96社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-11-13顕在化決算
「原材料価格やエネルギーコストの高騰、新工場稼働に伴う一時的な移転費用、減価償却費の増加」
新工場投資に関連する稼働・移転・減価償却の負担が実際の費用として現れた。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは収益の維持・向上を目指し、安定供給体制の構築及び業務効率の改善等の効果やその発現までの期間を勘案した設備投資計画に基づいて、新工場建設に係る設備投資を実行しております。しかし、計画通りの設備投資の効果が発現されない場合、経営成績と財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
新工場の投資効果が計画どおり発現しないリスクを継続して記載している。 - FY2024初出有価証券報告書
「新工場建設や生産設備の設置には、長期の準備期間が必要であります。そのため、当該準備期間に建設資材、生産設備等の価格が高騰し、当初の資金計画の見直しが必要となる事態が考えられます。また、当該準備期間に建設資材の調達遅れや自然災害、感染症等の影響で、新工場の物件の引き渡しの遅れや、それに伴う生産設備の設置遅れが発生し、建設スケジュールが当初のスケジュールから遅延する事態が考えられます。」
新工場建設について、建設資材・設備価格の高騰、調達遅れや自然災害・感染症による工期遅延、計画どおりの投資効果が発現しない可能性を新たなリスクとして明示した。