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2024年3月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

2024年3月期は、売上高・利益ともに前期を上回り、営業利益は890百万円と大幅に増加した。一方、2025年3月期は売上増を見込むものの、営業利益740百万円など減益を予想している。

読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
83.6
営業利益の前期比増減率(%)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2023年4月1日~2024年3月31日非連結(個別)日本基準
売上高25,351百万円前年比 +8.5%
営業利益890百万円前年比 +83.6%
経常利益901百万円前年比 +81.0%
純利益(親会社株主帰属)599百万円前年比 +92.7%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益62円06銭
売上高営業利益率3.5
期末の財政状態
総資産16,393百万円
うち純資産 9,538 百万円自己資本比率 58.2%前期末比 -1.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+975
投資-233
財務-414
純増減+328

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高2,526百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高26,200百万円(前年比 +3.3%)
営業利益740百万円(前年比 -16.9%)
経常利益730百万円(前年比 -19.0%)
純利益460百万円(前年比 -23.2%)
年間配当予想18円 → 18円(0.0%)
配当性向37.8
株主還元方針長期安定的な配当の継続を基本方針とする
業績の増減要因

製品価格改定の効果、付加価値製品の開発、販促活動、新製品の投入・リニューアル、液体調味料群などの販売伸長により、売上高・利益が増加した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 3百万円
減価償却費653百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,868,800
期末自己株式数216,088
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2023年4月1日~2024年3月31日
売上高25,351百万円(前年比 +8.5%)
営業利益890百万円(前年比 +83.6%)
経常利益901百万円(前年比 +81.0%)
親会社株主に帰属する当期純利益599百万円(前年比 +92.7%)
1株当たり当期純利益62円06銭
売上高営業利益率3.5
自己資本比率当期末 58.2 / 前期末 59.2
総資産16,393百万円
純資産9,538百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー975百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-233百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-414百万円
現金及び現金同等物期末残高2,526百万円
通期業績予想売上高 26,200百万円(前年比 +3.3%) / 営業利益 740百万円(前年比 -16.9%) / 経常利益 730百万円(前年比 -19.0%) / 純利益 460百万円(前年比 -23.2%)
年間配当予想18円 → 18円(0.0%)
配当性向37.8
株主還元方針長期安定的な配当の継続を基本方針とする
減価償却費653百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 3百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,868,800
期末自己株式数216,088
業績の増減要因製品価格改定の効果、付加価値製品の開発、販促活動、新製品の投入・リニューアル、液体調味料群などの販売伸長により、売上高・利益が増加した。
この書類が述べていない項目(7件)
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

付加価値製品の開発、製品価格改定、販促活動、新製品の投入やリニューアルなどが売上・利益に寄与した。特に2023年6月の製品価格改定の効果と、液体調味料群などの販売伸長が業績を押し上げた。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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