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決算2816ダイショー食品

2023年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

売上高は前年同期比1.4%増と小幅な増収でした。一方、原材料価格や燃料価格の上昇により、営業利益は前年同期比50.3%減と大幅に減少しました。

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規模
-50.3
%
書きぶり
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2022年4月1日〜2022年9月30日非連結(個別)日本基準
売上高10,963百万円前年比 +1.4%進捗 47.3%
営業利益281百万円前年比 -50.3%進捗 33.1%
経常利益287百万円前年比 -49.6%進捗 33.8%
純利益(親会社株主帰属)180百万円前年比 -52.6%進捗 33.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益18円65銭
期末の財政状態
総資産15,517百万円
うち純資産 9,045 百万円自己資本比率 58.3%前期末比 +1.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-595
投資-443
財務-243
純増減-1,281

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,550百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,200百万円(前年比 +2.3%)
営業利益850百万円(前年比 -1.3%)
経常利益850百万円(前年比 -2.4%)
純利益540百万円(前年比 -3.9%)
年間配当予想18.00円 → 18.00円(0.0%)
業績の増減要因

液体調味料群とその他調味料群では新製品、キャンペーン、精肉向け製品などが売上を牽引した一方、粉体調味料群では小売用製品の販売環境が厳しい状況でした。全体では増収となったものの、原材料価格や燃料価格の上昇が利益を押し下げました。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 1百万円
減価償却費346百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,868,800
期末自己株式数216,088
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2022年4月1日〜2022年9月30日
売上高10,963百万円(前年比 +1.4%)
営業利益281百万円(前年比 -50.3%)
経常利益287百万円(前年比 -49.6%)
親会社株主に帰属する当期純利益180百万円(前年比 -52.6%)
1株当たり当期純利益18円65銭
自己資本比率当期末 58.3 / 前期末 57.1
総資産15,517百万円
純資産9,045百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-595百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-443百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-243百万円
現金及び現金同等物期末残高1,550百万円
通期業績予想売上高 23,200百万円(前年比 +2.3%) / 営業利益 850百万円(前年比 -1.3%) / 経常利益 850百万円(前年比 -2.4%) / 純利益 540百万円(前年比 -3.9%)
年間配当予想18.00円 → 18.00円(0.0%)
減価償却費346百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 1百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数9,868,800
期末自己株式数216,088
業績の増減要因液体調味料群とその他調味料群では新製品、キャンペーン、精肉向け製品などが売上を牽引した一方、粉体調味料群では小売用製品の販売環境が厳しい状況でした。全体では増収となったものの、原材料価格や燃料価格の上昇が利益を押し下げました。
この書類が述べていない項目(11件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

原材料価格や燃料価格の上昇の影響が大きかったため。食品業界では物流費やエネルギーコストの上昇も顕著でした。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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