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どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高52,658百万円前年比 +6.0%
営業利益10,682百万円前年比 +6.3%
経常利益11,340百万円前年比 +6.2%
純利益（親会社株主帰属）7,708百万円前年比 +5.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益242円10銭
売上高営業利益率20.3%
期末の財政状態
総資産119,964百万円
うち純資産 106,338 百万円自己資本比率 87.9%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+8,302
投資+7,058
財務-2,478
純増減+12,882
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高54,904百万円
地域別売上高前連結会計年度 日本 38,796,385千円 / 欧州 4,089,432千円 / アジア 6,798,684千円 / 当連結会計年度 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高56,100百万円（前年比 +6.5%）
営業利益11,700百万円（前年比 +9.5%）
経常利益12,300百万円（前年比 +8.5%）
純利益8,200百万円（前年比 +6.4%）
年間配当予想96円 → 96円
配当性向39.7%
業績の増減要因
顧客第一の姿勢による拡販、子会社売上高の増加、売上高増加に伴う営業利益の増加、為替差益の増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規1社（日照有明食品有限公司）、除外0社
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 17,559千円 / 特別損失 役員退職慰労引当金繰入額 186,396千円、固定資産除却損 17,512千円
減価償却費1,735百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数32,808,683株
期末自己株式数959,160株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 52,658百万円（前年比 +6.0%） |
| 営業利益 | 10,682百万円（前年比 +6.3%） |
| 経常利益 | 11,340百万円（前年比 +6.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,708百万円（前年比 +5.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 242円10銭 |
| 売上高営業利益率 | 20.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 87.9% / 前期末 87.9% |
| 総資産 | 119,964百万円 |
| 純資産 | 106,338百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 8,302百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 7,058百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,478百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 54,904百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 56,100百万円（前年比 +6.5%） / 営業利益 11,700百万円（前年比 +9.5%） / 経常利益 12,300百万円（前年比 +8.5%） / 純利益 8,200百万円（前年比 +6.4%） |
| 年間配当予想 | 96円 → 96円 |
| 配当性向 | 39.7% |
| 地域別売上高 | 前連結会計年度 日本 38,796,385千円 / 欧州 4,089,432千円 / アジア 6,798,684千円 / 当連結会計年度 非開示 |
| 減価償却費 | 1,735百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 17,559千円 / 特別損失 役員退職慰労引当金繰入額 186,396千円、固定資産除却損 17,512千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規1社（日照有明食品有限公司）、除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 32,808,683株 |
| 期末自己株式数 | 959,160株 |
| 業績の増減要因 | 顧客第一の姿勢による拡販、子会社売上高の増加、売上高増加に伴う営業利益の増加、為替差益の増加。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当社は顧客第一の姿勢で拡販に努め、子会社の売上高も前期比13.1％増加した。営業利益は売上高の増加に伴い増加し、経常利益は前期に比べ為替差益が146百万円増加したことなどによる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。