収益認識会計基準等の適用と有償支給取引の売上高純額表示
FY2022-Q1に初出。14回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026収益認識タイミング見直しを実績に反映有価証券報告書
「法令対応に伴う収益認識タイミングの見直しにより、売上高は 3,233百万円（対前年同期比 9.3％増）となりました。」
茶エキスの売上高増加要因として、法令対応に伴う収益認識タイミングの見直しを記載している。 - FY2026-H1中間期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
当中間会計期間の収益を、茶エキス1,607,484千円、粉末天然調味料920,045千円、植物エキス475,311千円、液体天然調味料369,007千円、粉末酒45,585千円、その他2,524千円に分解して開示している。収益は全て一時点で移転される財としている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第68期の期首から適用しており、第68期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。」
第68期以降の主要な経営指標が収益認識会計基準等の適用後の指標であることを再確認している。 - FY2025-H1中間期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
当中間会計期間の収益を、茶エキス1,372,721千円、粉末天然調味料858,897千円、植物エキス453,351千円、液体天然調味料364,945千円、粉末酒55,442千円、その他3,087千円に分解して開示している。収益は全て一時点で移転される財としている。 - FY2024-Q3第3四半期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
第3四半期累計期間の収益を、茶エキス2,085,739千円、粉末天然調味料1,338,476千円、植物エキス587,382千円、液体天然調味料524,206千円、粉末酒89,714千円、その他3,842千円に分解して開示している。収益は全て一時点で移転される財としている。 - FY2024-Q2第2四半期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
当第2四半期累計期間の収益を、茶エキス1,297,897千円、粉末天然調味料849,590千円、植物エキス392,838千円、液体天然調味料337,979千円、粉末酒53,712千円、その他2,532千円に分解して開示している。収益は全て一時点で移転される財としている。 - FY2024-Q1第1四半期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
当第1四半期累計期間の収益を、茶エキス653,577千円、粉末天然調味料411,853千円、植物エキス173,570千円、液体天然調味料172,630千円、粉末酒27,101千円、その他1,405千円に分解して開示している。収益は全て一時点で移転される財としている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第68期の期首から適用しており、第68期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。」
収益認識会計基準等の適用後の指標を用いていることを主要な経営指標の注記で再確認している。 - FY2023-Q3第3四半期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
第3四半期累計期間の収益を、茶エキス1,845,019千円、粉末天然調味料1,420,956千円、植物エキス559,536千円、液体天然調味料551,884千円、粉末酒87,858千円、その他4,345千円に分解して開示している。収益合計は4,469,601千円で、全て一時点で移転される財としている。 - FY2023-Q2四半期の収益構成情報を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。」
当第2四半期累計期間の収益を、茶エキス1,128,606千円、粉末天然調味料890,854千円、植物エキス368,262千円、液体天然調味料343,580千円、粉末酒54,815千円等に分解して開示している。収益は全て一時点で移転される財としている。 - FY2022通期適用内容を追加有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当事業年度の期首から適用しております。以下の経営成績等の状況の概要における品目別の増減については、前事業年度の売上高に当該会計基準等を適用したと仮定して分析しております。なお、当該会計基準等の適用が前事業年度の営業利益、経常利益及び当期純利益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等を当事業年度の期首から適用し、品目別増減は適用後を前提に分析している。営業利益、経常利益及び当期純利益への影響はないとしている。 - FY2022-Q3収益認識基準適用による影響額を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期累計期間の売上高及び売上原価が 392百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益に与える影響はありません。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用により、第3四半期累計期間の売上高及び売上原価が392百万円減少した一方、営業利益、経常利益、税引前四半期純利益及び利益剰余金の期首残高への影響はないと開示している。 - FY2022-Q2収益認識基準適用による影響額を更新有価証券報告書
「この結果、当第２四半期累計期間の売上高及び売上原価が 249百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用により、当第2四半期累計期間の売上高及び売上原価が249百万円減少した一方、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益への影響はないと開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、得意先から原材料を仕入、加工を行った上で加工費等を仕入価格に上乗せして加工品を当該得意先に対して販売する取引（以下「有償支給取引」という。）について、従来は有償支給取引に係る売上高と原材料仕入高（四半期財務諸表上は「売上原価」に含まれます。）を総額表示しておりましたが、当第１四半期会計期間より、有償支給取引に係る売上高と原材料仕入高とを相殺し、売上高に純額表示しております。」
収益認識会計基準等を2021年4月1日開始の第1四半期会計期間の期首から適用し、有償支給取引の売上高と原材料仕入高を相殺して純額表示している。適用により売上高及び売上原価は123百万円減少したが、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益への影響はなく、顧客との契約から生じる収益を品目別に分解した情報も開示している。