キユーピー（2809）・事実機械販売減少へ転換
食品メーカー向け製造機械販売の増加
FY2020-Q1に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
15記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
産業用機械の需要拡大と製造・販売増加24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1機械販売減少へ転換有価証券報告書
「＜共通＞ ・機械販売の減少などにより減収減益」
共通事業では、前回の機械販売増加による増収増益から、当中間連結会計期間は機械販売の減少などによる減収減益へ変化している。 - 2026-04-09その他決算
「機械販売の減少などにより減収減益」
共通事業では、従来の機械販売増加の説明から、機械販売の減少による減収減益へ変化している。 - FY2024製造機械販売の増加へ転換有価証券報告書
「＜共通＞ ・食品メーカー向け製造機械の販売増加により増収増益」
前四半期までの販売減少・減益の説明から、通期では食品メーカー向け製造機械の販売増加による増収増益へ転じている。 - FY2024-Q2製造機械販売減少へ転換有価証券報告書
「＜共通＞ ・食品メーカー向け製造機械の販売減少により減収減益」
共通事業では、前回までの食品メーカー向け製造機械の販売増加に関する説明から、販売減少による減収減益へ変化している。 - FY2023-Q3販管費等の増加による減益へ転換有価証券報告書
「＜共通＞ ・食品メーカー向け製造機械の販売増加により増収となったものの、販管費等の増加により減益」
食品メーカー向け製造機械の販売増加は継続した一方、前四半期の販管費削減による増益から、販管費等の増加による減益へ業績要因が変化している。 - FY2023-Q2製造機械販売増加へ再転換有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の販売増加や販管費の削減により増収増益」
共通事業では、前四半期に記載された外部向け原料販売の売上減少から、食品メーカー向け製造機械の販売増加と販管費削減による増収増益へ説明が変化している。 - FY2022-Q3外部向け原料販売が新たな増収要因として記載有価証券報告書
「外部向け原料販売の売上増加などにより増収となったが、販管費の増加により減益」
共通事業について、従来の食品メーカー向け製造機械販売ではなく、外部向け原料販売の売上増加が増収要因として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の販売減少により減収となったが、売上総利益の改善などにより増益」
食品メーカー向け製造機械の販売減少は続いたが、売上総利益の改善により減収増益となったとの説明を再掲している。 - FY2022-Q1減収でも増益へ転換有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の販売減少により減収となったが、売上総利益の改善などにより増益」
食品メーカー向け製造機械の販売減少による減収は継続したが、売上総利益の改善により、従来の減収減益から減収増益へ変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の売上減少により減収減益」
共通事業における食品メーカー向け製造機械の売上減少による減収減益を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の売上減少により減収減益」
共通事業における食品メーカー向け製造機械の販売減少による減収減益を継続して記載している。 - FY2021-Q1販売減少へ転換有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の売上減少により減収減益」
共通事業では、従来の食品メーカー向け製造機械の販売増加による増収増益から、当四半期は売上減少による減収減益へ説明が変わっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の販売増加により増収増益」
共通事業における食品メーカー向け製造機械の販売増加を、増収増益要因として継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の販売増加により増収」
共通事業における食品メーカー向け製造機械の販売増加を、増収要因として継続して記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「食品メーカー向け製造機械の販売における受注の増加」
共通事業において、食品メーカー向け製造機械の販売受注が増加したことを当第1四半期の増収要因として記載している。