収益認識に関する会計基準の適用準備
FY2019に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載の通りであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報の開示を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載の通りであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報の開示を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載の通りであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報の開示を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載の通りであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報の開示を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」といいます。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日）を当連結会計年度の期首より適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
第108期の期首から適用した収益認識会計基準に基づく処理を通期でも継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これにより、従来は販売費及び一般管理費に計上しておりました販売促進費等の一部を、売上高から控除しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づく、販売促進費等の売上高控除や有償支給取引の処理を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、従来は販売費及び一般管理費に計上しておりました販売促進費等の一部を、売上高から控除しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準に基づく、販売促進費等の売上高控除や有償支給取引の処理を継続している。 - FY2021-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」といいます。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2020年３月31日）を当第１四半期連結会計期間の期首より適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
前年度に適用時期と影響額を検討中としていた収益認識会計基準等を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。販売促進費等の一部を売上高から控除する表示変更なども行っている。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 平成30年３月30日）について、適用時期については、現在検討中であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識基準等を未適用であり、適用時期と財務諸表への影響額を検討中であることを初めて記載している。