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ブルドックソース(2804)・施策業績連動報酬の支給実績

業績連動型株式報酬制度の導入

FY2016に初出。21回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

21記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q3 – FY20262016: 320162017: 320172018: 320182019: 220192020: 220202021: 120212022: 320222023: 220232024: 020242025: 120252026: 12026
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BIP・ESOP信託による業績連動型株式報酬149社が書いているテーマ・逆風0社・追い風159社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている149社のうち14社を表示しています。上の文は149社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026業績連動報酬の支給実績有価証券報告書

    「取締役(監査等委員を除く)(社外取締役を除く) 業績連動型報酬 役員賞与 3,683 BIP信託 18,180」

    過年度に業績連動報酬の不支給が記載されていた一方、当年度は役員賞与3,683千円、BIP信託18,180千円を計上している。
  2. FY2025業績連動報酬の不支給有価証券報告書

    「当事業年度において、業績指標として設定した連結営業利益が目標値に達しなかったため、「役員賞与」の支給及び「役員報酬BIP信託」のポイント付与はありません。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しているが、当年度は連結営業利益が目標値に達せず、役員賞与とBIP信託のポイント付与がなかった。
  3. FY2024-Q2信託保有株式数の変動有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式157,400株(議決権の数1,574個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、役員報酬BIP信託口の保有株式数は前回記載の167,400株から157,400株となっている。
  4. FY2023業績連動報酬の不支給有価証券報告書

    「当事業年度において「役員賞与」の支給及び「役員報酬BIP信託」のポイント付与はありません。」

    業績連動型報酬制度は継続しているが、連結営業利益期初目標の達成率が54%であったため、当年度の役員賞与支給とBIP信託のポイント付与はなかった。
  5. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式167,400株(議決権の数1,674個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度が継続し、役員報酬BIP信託口の保有株式数167,400株を再確認している。
  6. FY2022業績連動報酬の不支給有価証券報告書

    「当事業年度において業績指標として使用した連結営業利益期初目標の達成率は82%であったため、当事業年度において「役員賞与」の支給及び「役員報酬BIP信託」のポイント付与はありません。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しているが、当事業年度の連結営業利益期初目標の達成率82%を受け、役員賞与の支給とBIP信託のポイント付与はなかった。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「完全議決権株式(その他)欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式167,400株(議決権の数1,674個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度が継続し、役員報酬BIP信託口の保有株式数167,400株が再確認されている。
  8. FY2022-Q1信託保有株式数の変動有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式167,400株(議決権の数1,674個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、2021年3月31日時点の役員報酬BIP信託口の保有株式数を167,400株と記載している。
  9. FY2021-Q2信託保有株式数の変動有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式167,400株(議決権の数1,674個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、2020年9月30日時点の役員報酬BIP信託口の保有株式数を167,400株と記載している。
  10. FY2020再掲有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度において182,810千円、181千株、当連結会計年度において182,810千円、181千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度と、役員報酬BIP信託による181千株の保有を再確認している。
  11. FY2020-Q2株式分割後の信託保有株式数の変動有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式181,000株(議決権の数1,810個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、株式分割後の役員報酬BIP信託口の保有株式数を181,000株と記載している。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式90,500株(議決権の数905個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、平成30年12月31日時点の役員報酬BIP信託口の保有株式数を90,500株と記載している。
  13. FY2019-Q1信託保有株式数の確認有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式90,500株(議決権の数905個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、平成30年6月30日時点の役員報酬BIP信託口の保有株式数を90,500株と記載している。
  14. FY2018信託保有株式数の変動有価証券報告書

    「当該自己株式の帳簿価額及び株式数は、前連結会計年度において189,880千円、94千株、当連結会計年度において182,810千円、90千株であります。」

    業績連動型株式報酬制度は継続し、信託保有株式数は94千株から90千株へ変動している。
  15. FY2018-Q3信託保有株式数の変動有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の普通株式には、日本マスタートラスト信託銀行株式会社(役員報酬BIP信託口)所有の当社株式90,500株(議決権の数905個)が含まれております。」

    業績連動型株式報酬制度は継続しており、役員報酬BIP信託口の保有株式数が90,500株として記載されている。
  16. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、第92期第2四半期連結会計期間より「役員報酬BIP信託」を導入しております。当該信託が保有する当社株式については、自己株式として処理しております。」

    役員報酬BIP信託の導入済み状態が再確認され、平成29年6月30日時点で同信託が保有する当社株式は94,000株と記載されている。
  17. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は、平成28年6月28日開催の当社第91回定時株主総会決議に基づき、中長期的な視点で株主と利益意識を共有し、中長期的な視野での業績や株価を意識した経営を動機づけることを目的として、業績連動型の株式報酬制度(以下「本制度」という。)を導入いたしました。」

    業績連動型株式報酬制度の導入目的と、信託に残存する94千株を再確認している。
  18. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、平成28年6月28日開催の当社第91回定時株主総会決議に基づき、中長期的な視点で株主と利益意識を共有し、中長期的な視野での業績や株価を意識した経営を動機づけることを目的として、業績連動型の株式報酬制度(以下「本制度」という。)を導入いたしました。」

    業績連動型株式報酬制度の導入目的と、役員報酬BIP信託による株式保有94千株が再確認されている。
  19. FY2017-Q2達成有価証券報告書

    「当社は、平成28年6月28日開催の当社第91回定時株主総会決議に基づき、中長期的な視点で株主と利益意識を共有し、中長期的な視野での業績や株価を意識した経営を動機づけることを目的として、業績連動型の株式報酬制度(以下「本制度」という。)を導入いたしました。」

    業績連動型株式報酬制度の導入が実施段階に入り、当第2四半期にはBIP信託が940千株を保有している。
  20. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、平成28年7月29日開催の取締役会において、第三者割当による自己株式の処分を次のとおり決議しました。」

    業績連動型株式報酬制度の実施に向け、940,000株の第三者割当による自己株式処分を決議した。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「中長期的な視野での業績や株価を意識した経営を動機づけることを目的として、取締役(社外取締役、監査等委員である取締役及び国外居住者除く。)に対し、業績連動型株式報酬制度を導入することとしました。」

    BIP信託を用い、業績目標の達成度等に応じて株式等を交付・給付する制度を導入した。
一緒に動いた変遷

「主力商品の価値訴求と新しいソース価値の創造」は、この変遷が動いた21回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1主力商品の価値訴求と新しいソース価値の創造2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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