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ブルドックソース(2804)・施策再掲

大型設備投資を契機とした有形固定資産の減価償却方法変更

FY2020-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

4記載
2年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY20202019: 220192020: 22020
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再掲有価証券報告書

    「この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ152,179千円増加しております。」

    大型設備投資を契機とした定率法から定額法への変更と、通期で152,179千円の利益影響が再確認されている。
  2. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当第3四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ110,419千円増加しております。」

    大型設備投資を契機に定率法から定額法へ変更した会計方針と、第3四半期累計期間における利益影響を再確認している。
  3. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当第2四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ69,480千円増加しております。」

    大型設備投資を契機に定率法から定額法へ変更した会計方針と、その第2四半期累計期間への利益影響を再確認している。
  4. FY2020-Q1初出有価証券報告書

    「従来、当社及び連結子会社の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。この変更により、従来の方法によった場合に比べ、当第1四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ30,275千円増加しております。」

    大型設備投資を契機に生産設備等の利用状況を調査し、長期安定稼働と陳腐化リスクの低さを踏まえて、減価償却方法を定率法から定額法へ変更している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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