読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-37.1
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高6,686百万円進捗 49.5%
営業利益323百万円前年比 -37.1%進捗 40.4%
経常利益605百万円前年比 -11.2%進捗 53.5%
純利益（親会社株主帰属）420百万円前年比 -11.7%進捗 53.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益31.31円
期末の財政状態
総資産26,727百万円
うち純資産 20,410 百万円自己資本比率 76.4%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+413
投資-71
財務-350
純増減-8
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,842百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,500百万円
営業利益800百万円（前年比 +10.9%）
経常利益1,130百万円（前年比 +14.7%）
純利益790百万円（前年比 +13.8%）
年間配当予想35円 → 35円（0.0%）
業績の増減要因
収益認識会計基準の適用により売上高は従来の方法と比較して2,098百万円減少。家庭用商品は前年の内食需要急増の反動でソース類が低調。業務用商品は新規顧客の獲得や海外外食市場の回復で好調。営業利益はマーケティング費用の増加などにより減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
重要な後発事象2021年10月28日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は83千株を上限、取得価額は165百万円を上限、取得期間は2021年10月29日〜2022年3月22日。
特別損益の内訳特別利益：なし（特別利益合計－）。特別損失：固定資産除却損2百万円、投資有価証券評価損0百万円。
減価償却費353百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数13,954,880
期末自己株式数529,450
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 6,686百万円 |
| 営業利益 | 323百万円（前年比 -37.1%） |
| 経常利益 | 605百万円（前年比 -11.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 420百万円（前年比 -11.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 31.31円 |
| 自己資本比率 | 当期末 76.4 / 前期末 76.6 |
| 総資産 | 26,727百万円 |
| 純資産 | 20,410百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 413百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -71百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -350百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,842百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,500百万円 / 営業利益 800百万円（前年比 +10.9%） / 経常利益 1,130百万円（前年比 +14.7%） / 純利益 790百万円（前年比 +13.8%） |
| 年間配当予想 | 35円 → 35円（0.0%） |
| 減価償却費 | 353百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益：なし（特別利益合計－）。特別損失：固定資産除却損2百万円、投資有価証券評価損0百万円。 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 2021年10月28日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は83千株を上限、取得価額は165百万円を上限、取得期間は2021年10月29日〜2022年3月22日。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 13,954,880 |
| 期末自己株式数 | 529,450 |
| 業績の増減要因 | 収益認識会計基準の適用により売上高は従来の方法と比較して2,098百万円減少。家庭用商品は前年の内食需要急増の反動でソース類が低調。業務用商品は新規顧客の獲得や海外外食市場の回復で好調。営業利益はマーケティング費用の増加などにより減少。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、前年の内食需要急増の反動で家庭用ソース類が低調となった。営業利益は生産性向上による経費削減に努めたものの、マーケティング費用の増加などにより減少した。一方、業務用商品は新規顧客の獲得や海外外食市場の回復で好調に推移した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。