読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.2
売上高の対前年同期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年3月1日〜2025年2月28日連結日本基準売上高7,263百万円前年比 +6.2%
営業利益365百万円前年比 +5.0%
経常利益359百万円前年比 +6.0%
純利益（親会社株主帰属）363百万円前年比 -16.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益63円03銭
売上高営業利益率5.0%
期末の財政状態
総資産5,021百万円
うち純資産 1,976 百万円自己資本比率 39.4%前期末比 +9.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+382
投資-55
財務-868
純増減-541
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高906百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,500百万円（前年比 +3.3%）
営業利益325百万円（前年比 -11.2%）
経常利益325百万円（前年比 -9.7%）
純利益290百万円（前年比 -20.2%）
年間配当予想5円 → 5円（0.0%）
配当性向9.9%
業績の増減要因
QSC向上、店舗査察の強化、SNS・LINE・チラシによる販売促進、インバウンド予約の取り込み強化により既存店売上高が36ヶ月連続で前年を上回った。新規出店は見送った一方、不採算店舗1店舗を閉店し、期末店舗数は109店舗となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失4,238千円
特別損益の内訳新株予約権戻入益 7,854千円、固定資産売却益 599千円、受取補償金 35,856千円、店舗閉鎖損失 786千円、減損損失 4,238千円、固定資産除却損 15千円、店舗移転費用 7,971千円
減価償却費143,548千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数6,021,112
期末自己株式数256,756
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年3月1日〜2025年2月28日 |
| 売上高 | 7,263百万円（前年比 +6.2%） |
| 営業利益 | 365百万円（前年比 +5.0%） |
| 経常利益 | 359百万円（前年比 +6.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 363百万円（前年比 -16.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 63円03銭 |
| 売上高営業利益率 | 5.0% |
| 自己資本比率 | 当期末 39.4% / 前期末 29.5% |
| 総資産 | 5,021百万円 |
| 純資産 | 1,976百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 382百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -55百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -868百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 906百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,500百万円（前年比 +3.3%） / 営業利益 325百万円（前年比 -11.2%） / 経常利益 325百万円（前年比 -9.7%） / 純利益 290百万円（前年比 -20.2%） |
| 年間配当予想 | 5円 → 5円（0.0%） |
| 配当性向 | 9.9% |
| 減価償却費 | 143,548千円 |
| 減損損失 | 4,238千円 |
| 特別損益の内訳 | 新株予約権戻入益 7,854千円、固定資産売却益 599千円、受取補償金 35,856千円、店舗閉鎖損失 786千円、減損損失 4,238千円、固定資産除却損 15千円、店舗移転費用 7,971千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 6,021,112 |
| 期末自己株式数 | 256,756 |
| 業績の増減要因 | QSC向上、店舗査察の強化、SNS・LINE・チラシによる販売促進、インバウンド予約の取り込み強化により既存店売上高が36ヶ月連続で前年を上回った。新規出店は見送った一方、不採算店舗1店舗を閉店し、期末店舗数は109店舗となった。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。QSC（商品の品質、サービス、清潔さ）の向上、SNSやチラシによる販促、インバウンド予約の取り込み強化などにより、既存店売上高が36ヶ月連続で前年を上回ったと説明している。親会社株主に帰属する当期純利益が減少した個別の理由は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。