アップルインターナショナル（2788）・事実持分法適用会社に対する持分相当額の減少要因縮小
持分法適用会社に対する持分相当額による包括利益の減少
FY2020-Q1に初出。。直近の記載はFY2026-H1。
19記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法適用会社による包括利益の減少3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1持分法適用会社に対する持分相当額の減少要因縮小有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 48,170 △ 24,899」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の48,170千円の減少要因から、当中間連結会計期間は24,899千円の減少要因となり、マイナス幅が縮小した。 - FY2025-H1持分法適用会社に対する持分相当額の増加要因から減少要因への転換有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 62,322 △ 48,170」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の62,322千円の増加要因から、当中間連結会計期間には48,170千円の減少要因へ転じた。 - FY2024持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅拡大有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 66,732千円 147,369千円」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年度の66,732千円から147,369千円へ増加し、その他の包括利益を押し上げる要因となった。 - FY2024-H1持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅拡大有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 54,567 62,322」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の54,567千円から62,322千円へ増加し、その他の包括利益を押し上げる要因となった。 - FY2024-Q1持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅縮小有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 19,813 10,785」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の19,813千円から10,785千円へ減少したものの、当期もその他の包括利益の増加要因となっている。 - FY2023持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅拡大有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 4,463千円 66,732千円」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年度の4,463千円から66,732千円へ増加し、その他の包括利益を押し上げる要因となった。 - FY2023-Q3持分法適用会社に対する持分相当額の減少要因から増加要因への転換有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 41,990 64,379」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の41,990千円の減少要因から、当第3四半期連結累計期間には64,379千円の増加要因へ転じた。 - FY2023-Q2持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅縮小有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 86,864 54,567」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の86,864千円から54,567千円へ減少したものの、当期は引き続きその他の包括利益の増加要因となっている。 - FY2023-Q1持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅縮小有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 265,540 19,813」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の265,540千円から19,813千円へ減少したものの、当期は引き続きその他の包括利益の増加要因となった。 - FY2022持分法適用会社に対する持分相当額の増加継続有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 4,222 4,463」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年度の4,222千円から4,463千円へ増加し、その他の包括利益の増加要因となった。 - FY2022-Q3持分法適用会社に対する持分相当額の減少要因化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 22,861 △ 41,990」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の22,861千円の減少要因から、当第3四半期連結累計期間は41,990千円の減少要因となった。FY2022-Q2に示された増加要因からも減少要因へ変化している。 - FY2022-Q2持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅拡大有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 3,515 86,864」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の3,515千円から86,864千円へ増加し、その他の包括利益および四半期包括利益を押し上げる要因となった。 - FY2022-Q1持分法適用会社に対する持分相当額の増加幅拡大有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 19,202 265,540」
持分法適用会社に対する持分相当額は前年同期の19,202千円から265,540千円へ増加し、その他の包括利益および四半期包括利益を押し上げる要因となった。 - FY2021持分法適用会社に対する持分相当額の増加要因化有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 4,222」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年度の30,351千円の減少要因から、当年度は4,222千円の増加要因となった。 - FY2021-Q2持分法適用会社に対する持分相当額の増加継続有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 16,657 3,515」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の16,657千円の減少要因から、当第2四半期連結累計期間には3,515千円の増加要因となり、包括利益を押し上げている。 - FY2021-Q1持分法適用会社に対する持分相当額の減少から増加への転換有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 36,678 19,202」
持分法適用会社に対する持分相当額は、前年同期の36,678千円の減少要因から、当第1四半期連結累計期間には19,202千円の増加要因へ転じ、包括利益を押し上げている。 - FY2020持分法適用会社に対する持分相当額の通期減少有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △30,351」
持分法適用会社に対する持分相当額が通期で30,351千円の減少要因となり、その他の包括利益を押し下げた。 - FY2020-Q2持分法適用会社に対する持分相当額の減少幅縮小有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 16,657」
持分法適用会社に対する持分相当額は16,657千円の減少要因となった。FY2020-Q1に記載された36,678千円の減少から減少幅は縮小しているが、四半期包括利益へのマイナス要因としては継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「持分法適用会社に対する持分相当額 △ 36,678」
当第1四半期連結累計期間に、持分法適用会社に対する持分相当額が36,678千円の減少要因となり、四半期包括利益は22,357千円の損失となった。