読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.7
売上高の対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高208,084百万円前年比 +3.7%
営業利益20,918百万円前年比 -1.7%
経常利益21,347百万円前年比 -0.0%
純利益（親会社株主帰属）14,301百万円前年比 -2.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益188円73銭
売上高営業利益率10.1%
期末の財政状態
総資産122,699百万円
うち純資産 92,458 百万円自己資本比率 75.4%前期末比 +1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+17,650
投資-2,339
財務-7,742
純増減+7,569
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高57,340百万円
地域別売上高
北海道東北地方23,41611.3%+100.4%
関東甲信越地方71,20334.4%+105.6%
東海北陸地方37,56718.1%+100.1%
関西地方36,13117.4%+106.5%
中国四国地方15,4887.5%+104.1%
九州沖縄地方21,30410.3%+104.5%
北海道東北地方3010.1%+76.2%
関東甲信越地方830.0%+85.8%
東海北陸地方2010.1%+86.1%
関西地方350.0%+84.1%
中国四国地方870.0%+92.6%
九州沖縄地方1,3660.7%+95.9%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高216,800百万円（前年比 +4.2%）
営業利益17,500百万円（前年比 -16.3%）
経常利益17,500百万円（前年比 -18.0%）
純利益11,900百万円（前年比 -16.8%）
年間配当予想65円 → 70円
配当性向当期実績 37.1% / 次期予想 44.3%
業績の増減要因
雑貨の売上割合の増加等により売上原価率が前期比0.1ポイント低下した一方、パートタイマーの時給引上げ等により販売費及び一般管理費の売上高比率が前期比0.6ポイント上昇しました。直営既存店売上高は降雪の影響を受け前期比97.9％となりました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失215百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 215百万円
減価償却費4,234百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家、アナリスト向け
期末発行済株式数75,840,000
期末自己株式数600,398
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 208,084百万円（前年比 +3.7%） |
| 営業利益 | 20,918百万円（前年比 -1.7%） |
| 経常利益 | 21,347百万円（前年比 -0.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 14,301百万円（前年比 -2.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 188円73銭 |
| 売上高営業利益率 | 10.1% |
| 自己資本比率 | 当期末 75.4 / 前期末 73.8 |
| 総資産 | 122,699百万円 |
| 純資産 | 92,458百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 17,650百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,339百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7,742百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 57,340百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 216,800百万円（前年比 +4.2%） / 営業利益 17,500百万円（前年比 -16.3%） / 経常利益 17,500百万円（前年比 -18.0%） / 純利益 11,900百万円（前年比 -16.8%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 70円 |
| 配当性向 | 当期実績 37.1% / 次期予想 44.3% |
| 地域別売上高 | 区分 直営売上高 / 地域 北海道東北地方 / 売上高 23,416百万円 / 前年同期比 100.4、区分 直営売上高 / 地域 関東甲信越地方 / 売上高 71,203百万円 / 前年同期比 105.6、区分 直営売上高 / 地域 東海北陸地方 / 売上高 37,567百万円 / 前年同期比 100.1、区分 直営売上高 / 地域 関西地方 / 売上高 36,131百万円 / 前年同期比 106.5、区分 直営売上高 / 地域 中国四国地方 / 売上高 15,488百万円 / 前年同期比 104.1、区分 直営売上高 / 地域 九州沖縄地方 / 売上高 21,304百万円 / 前年同期比 104.5、区分 FC売上高 / 地域 北海道東北地方 / 売上高 301百万円 / 前年同期比 76.2、区分 FC売上高 / 地域 関東甲信越地方 / 売上高 83百万円 / 前年同期比 85.8、区分 FC売上高 / 地域 東海北陸地方 / 売上高 201百万円 / 前年同期比 86.1、区分 FC売上高 / 地域 関西地方 / 売上高 35百万円 / 前年同期比 84.1、区分 FC売上高 / 地域 中国四国地方 / 売上高 87百万円 / 前年同期比 92.6、区分 FC売上高 / 地域 九州沖縄地方 / 売上高 1,366百万円 / 前年同期比 95.9 |
| 減価償却費 | 4,234百万円 |
| 減損損失 | 215百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 215百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家、アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 75,840,000 |
| 期末自己株式数 | 600,398 |
| 業績の増減要因 | 雑貨の売上割合の増加等により売上原価率が前期比0.1ポイント低下した一方、パートタイマーの時給引上げ等により販売費及び一般管理費の売上高比率が前期比0.6ポイント上昇しました。直営既存店売上高は降雪の影響を受け前期比97.9％となりました。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。雑貨の売上割合の増加等で売上原価率は低下した一方、パートタイマーの時給引上げ等で販売費及び一般管理費率が上昇しました。また、年末とバレンタイン商戦の繁忙期に降雪の影響を受け、直営既存店売上高は前期比97.9％となりました。次期は巣ごもり需要の反動減と消費マインドの悪化を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。