読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.72
売上高の前期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和４年２月１日〜令和５年１月31日連結日本基準売上高4,019百万円前年比 -15.7%
営業利益-209百万円
経常利益-198百万円
純利益（親会社株主帰属）-212百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△7.57円
売上高営業利益率-5.21
期末の財政状態
総資産2,000百万円
うち純資産 1,254 百万円自己資本比率 52.7%前期末比 -9.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-407
投資-69
財務+569
純増減+93
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高425百万円
セグメント別売上高アパレル事業 24,393千円（前年比 -42.5%）、不動産関連サービス事業 3,216千円（前年比 -99.0%）、貿易事業 3,992,059千円（前年比 -9.1%）
セグメント別利益アパレル事業 2,042千円（前年比 -77.7%）、不動産関連サービス事業 -433千円、貿易事業 114,324千円（前年比 -60.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,652百万円（前年比 +15.7%）
営業利益149百万円
経常利益149百万円
純利益140百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
中国向け貿易事業に係る大口商材取引が、中国内需停滞の長期化等により伸び悩んだこと。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。当期に重要な営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失および営業キャッシュ・フローのマイナスを計上したが、増資等により当面の資金を確保しており、重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 北都金属新材料株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 6,101千円 / 特別損失 固定資産除却損 12,631千円
減価償却費22,553千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数31,966,100
期末自己株式数58,200
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和４年２月１日〜令和５年１月31日 |
| 売上高 | 4,019百万円（前年比 -15.7%） |
| 営業利益 | -209百万円 |
| 経常利益 | -198百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -212百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △7.57円 |
| 売上高営業利益率 | -5.21 |
| 自己資本比率 | 当期末 52.72 / 前期末 62.58 |
| 総資産 | 2,000百万円 |
| 純資産 | 1,254百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -407百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -69百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 569百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 425百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,652百万円（前年比 +15.7%） / 営業利益 149百万円 / 経常利益 149百万円 / 純利益 140百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | アパレル事業 24,393千円（前年比 -42.5%）、不動産関連サービス事業 3,216千円（前年比 -99.0%）、貿易事業 3,992,059千円（前年比 -9.1%） |
| セグメント別利益 | アパレル事業 2,042千円（前年比 -77.7%）、不動産関連サービス事業 -433千円、貿易事業 114,324千円（前年比 -60.2%） |
| 減価償却費 | 22,553千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 6,101千円 / 特別損失 固定資産除却損 12,631千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。当期に重要な営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失および営業キャッシュ・フローのマイナスを計上したが、増資等により当面の資金を確保しており、重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 北都金属新材料株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 31,966,100 |
| 期末自己株式数 | 58,200 |
| 業績の増減要因 | 中国向け貿易事業に係る大口商材取引が、中国内需停滞の長期化等により伸び悩んだこと。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。中国向け貿易事業に係る大口商材取引が、中国内需停滞の長期化等により伸び悩んだため。会社は、原材料・エネルギー価格の高騰やサプライチェーンの混乱なども事業環境として挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。