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2024年5月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第1四半期は売上高が前年同期比2.8%減り、営業・経常・最終損益はいずれも黒字から赤字に転じた。通期業績予想は据え置かれたが、普通株式の今期配当予想は未定となっている。

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規模
-195
百万円
書きぶり
条件付き
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この期間の実績

第1四半期2023年6月1日〜2023年8月31日連結日本基準
売上高5,871百万円前年比 -2.8%進捗 21.0%
営業利益-195百万円
経常利益-181百万円
純利益(親会社株主帰属)-220百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益△32.00円
期末の財政状態
総資産23,914百万円
うち純資産 7,267 百万円自己資本比率 30.3%前期末比 -1.8pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-5
投資-82
財務+434
純増減+347

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高4,338百万円
セグメント別売上高ヴィレッジヴァンガード 5,871百万円(前年比 -2.8%)、その他 0百万円
セグメント別利益ヴィレッジヴァンガード -195百万円、その他 0百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高27,991百万円(前年比 +10.7%)
営業利益368百万円(前年比 +183.0%)
経常利益298百万円(前年比 +120.7%)
純利益126百万円(前年比 +350.0%)
年間配当予想普通株式 0.00円 / A種優先株式 80,000.00円 → 普通株式 非開示 / A種優先株式 80,000.00円(普通株式 非開示 / A種優先株式 0)
業績の増減要因

消費者の節約志向・低価格志向の高まりと販売競争の激化により売上高が減少し、売上高の減少が売上総利益に影響した。販売費及び一般管理費の削減にも取り組んだ。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外の会社数および社名は非開示(重要な子会社の異動は無)
減損損失18百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円、減損損失 18百万円
減価償却費72百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数7,861,700
期末自己株式数16,701
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年6月1日〜2023年8月31日
売上高5,871百万円(前年比 -2.8%)
営業利益-195百万円
経常利益-181百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-220百万円
1株当たり当期純利益△32.00円
自己資本比率当期末 30.3 / 前期末 32.1
総資産23,914百万円
純資産7,267百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-5百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-82百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー434百万円
現金及び現金同等物期末残高4,338百万円
通期業績予想売上高 27,991百万円(前年比 +10.7%) / 営業利益 368百万円(前年比 +183.0%) / 経常利益 298百万円(前年比 +120.7%) / 純利益 126百万円(前年比 +350.0%)
年間配当予想普通株式 0.00円 / A種優先株式 80,000.00円 → 普通株式 非開示 / A種優先株式 80,000.00円(普通株式 非開示 / A種優先株式 0)
セグメント別売上高ヴィレッジヴァンガード 5,871百万円(前年比 -2.8%)、その他 0百万円
セグメント別利益ヴィレッジヴァンガード -195百万円、その他 0百万円
減価償却費72百万円
減損損失18百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 6百万円、減損損失 18百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外の会社数および社名は非開示(重要な子会社の異動は無)
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数7,861,700
期末自己株式数16,701
業績の増減要因消費者の節約志向・低価格志向の高まりと販売競争の激化により売上高が減少し、売上高の減少が売上総利益に影響した。販売費及び一般管理費の削減にも取り組んだ。
この書類が述べていない項目(7件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

消費者の節約志向・低価格志向が強まり、販売競争が激化したことで売上高が減少した。売上高の減少が売上総利益を押し下げ、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだものの営業損失となった。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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