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2023年5月期 第3四半期決算短信(日本基準)(連結)

第3四半期累計の売上高と営業利益が前年同期を下回り、最終損益は前年の黒字から23百万円の赤字に転じた。通期の業績予想は据え置かれたが、年間配当予想は引き続き未定。

読む価値
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悪化
会社の説明から読み取った方向です。
規模
-3.8
%(売上高の前年同四半期比)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

第3四半期2022年6月1日〜2023年2月28日連結日本基準
売上高18,732百万円前年比 -3.8%進捗 65.0%
営業利益71百万円前年比 -8.1%進捗 16.7%
経常利益70百万円前年比 -45.3%進捗 18.4%
純利益(親会社株主帰属)-23百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益△14.42
期末の財政状態
総資産24,356百万円
うち純資産 7,577 百万円自己資本比率 31.0%前期末比 -0.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-154
投資-89
財務+148
純増減-95

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高4,971百万円
セグメント別利益
ヴィレッジヴァンガード71100.0%-8.1%
その他00.0%
セグメント別売上高ヴィレッジヴァンガード 18,732百万円(前年比 -3.8%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高28,824百万円(前年比 +7.7%)
営業利益426百万円(前年比 +21.2%)
経常利益380百万円(前年比 -9.5%)
純利益156百万円(前年比 +34.9%)
年間配当予想普通株式 0.00円/A種優先株式 80,000.00円 → 普通株式 未定/A種優先株式 80,000.00円(普通株式 非開示/A種優先株式 0.0%)
業績の増減要因

地政学的リスクの長期化、原材料価格・エネルギー価格の高騰、物価上昇に伴う個人消費の低迷により売上高が減少。販売費及び一般管理費の削減に取り組んだが、営業利益も減少した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無(新規・除外会社数と社名は非開示)
減損損失11百万円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 25百万円、減損損失 11百万円
減価償却費229百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無(対象者:該当なし)
期末発行済株式数7,861,700株
期末自己株式数15,201株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第3四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2022年6月1日〜2023年2月28日
売上高18,732百万円(前年比 -3.8%)
営業利益71百万円(前年比 -8.1%)
経常利益70百万円(前年比 -45.3%)
親会社株主に帰属する当期純利益-23百万円
1株当たり当期純利益△14.42
自己資本比率当期末 31 / 前期末 31.2
総資産24,356百万円
純資産7,577百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-154百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-89百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー148百万円
現金及び現金同等物期末残高4,971百万円
通期業績予想売上高 28,824百万円(前年比 +7.7%) / 営業利益 426百万円(前年比 +21.2%) / 経常利益 380百万円(前年比 -9.5%) / 純利益 156百万円(前年比 +34.9%)
年間配当予想普通株式 0.00円/A種優先株式 80,000.00円 → 普通株式 未定/A種優先株式 80,000.00円(普通株式 非開示/A種優先株式 0.0%)
セグメント別売上高ヴィレッジヴァンガード 18,732百万円(前年比 -3.8%)
セグメント別利益ヴィレッジヴァンガード 71百万円(前年比 -8.1%) / その他 0百万円
減価償却費229百万円
減損損失11百万円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 25百万円、減損損失 11百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動は無(新規・除外会社数と社名は非開示)
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無(対象者:該当なし)
期末発行済株式数7,861,700株
期末自己株式数15,201株
業績の増減要因地政学的リスクの長期化、原材料価格・エネルギー価格の高騰、物価上昇に伴う個人消費の低迷により売上高が減少。販売費及び一般管理費の削減に取り組んだが、営業利益も減少した。
この書類が述べていない項目(7件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

地政学的リスクの長期化、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇により個人消費の回復に至らず、厳しい事業環境が続いたため売上高が減少した。販売費及び一般管理費の削減にも取り組んだが、売上高の減少が利益を押し下げた。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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