読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
876
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2021年6月1日〜2021年8月31日連結日本基準売上高5,967百万円前年比 -12.8%
営業利益-119百万円
経常利益-110百万円
純利益（親会社株主帰属）-148百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.82円
期末の財政状態
総資産24,783百万円
うち純資産 7,486 百万円自己資本比率 30.1%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-489
投資-73
財務+1,025
純増減+463
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,314百万円
セグメント別売上高ヴィレッジヴァンガード 5,967百万円（前年比 -12.8%）、その他 －
セグメント別利益ヴィレッジヴァンガード -119百万円、その他 0百万円
見通しと株主還元
年間配当予想普通株式 0円 → 非開示 / A種優先株式 80,000円 → 80,000円（0.0%）
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言の再発令や一時休業・時短営業の継続により売上高が減少した。仕入のコントロール、アウトレット店舗での在庫消化、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失5百万円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 17百万円、減損損失 5百万円
減価償却費75百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数7,861,700
期末自己株式数9,701
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2021年8月31日 |
| 売上高 | 5,967百万円（前年比 -12.8%） |
| 営業利益 | -119百万円 |
| 経常利益 | -110百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -148百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.82円 |
| 自己資本比率 | 当期末 30.1 / 前期末 31.3 |
| 総資産 | 24,783百万円 |
| 純資産 | 7,486百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -489百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -73百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,025百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,314百万円 |
| 年間配当予想 | 普通株式 0円 → 非開示 / A種優先株式 80,000円 → 80,000円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | ヴィレッジヴァンガード 5,967百万円（前年比 -12.8%）、その他 － |
| セグメント別利益 | ヴィレッジヴァンガード -119百万円、その他 0百万円 |
| 減価償却費 | 75百万円 |
| 減損損失 | 5百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 17百万円、減損損失 5百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 7,861,700 |
| 期末自己株式数 | 9,701 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言の再発令や一時休業・時短営業の継続により売上高が減少した。仕入のコントロール、アウトレット店舗での在庫消化、販売費及び一般管理費の削減に取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大による緊急事態宣言の再発令や一時休業・時短営業の継続により、内需と小売活動の回復が鈍く、売上高が減少した。会社は仕入のコントロール、アウトレット店舗での在庫消化、販売費及び一般管理費の削減にも取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。