新店開業費の先行負担
FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-13再掲決算説明資料
「新店開業に伴う先行費用等により最終的な営業利益は前年同期比減益も、営業損失を見込んでいた期初計画に対し各段階利益とも黒字を確保」
新店開業に伴う先行費用が利益を押し下げる要因として、再度示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、前期に実施した4店舗の退店と譲渡による経費等の効率化を図れたものの、減収の影響による売上総利益の減少と、人員確保に伴う非正規雇用などが想定以上に増加したことに加え、ホテル事業推進に伴う設備投資と人材育成などに積極的に資金を投下したことから、営業利益、経常利益は前年同期を下回る結果となりました。」
ホテル事業推進に伴う設備投資・人材育成への先行的な資金投下が、引き続き利益圧迫要因として記載された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ホテル事業推進に伴う設備投資と人材育成などに積極的に費用を投下したことから、営業利益、経常利益につきましても、前年同期を下回る結果となりました。」
ホテル事業推進に伴う設備投資と人材育成への先行的な費用負担が、引き続き利益を圧迫した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益面においては、減収の影響に加え、第2四半期において計上した店舗閉鎖損失及び、原材料費の高騰、ホテル事業推進に伴う設備投資、人手不足解消を目的とした人員確保に伴う非正規雇用増などが利益を圧迫し、減益となりました。」
ホテル事業推進に伴う設備投資など、成長に向けた先行的な費用負担が通期でも利益圧迫要因として記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面においては、第2四半期において決定した店舗閉鎖損失の計上及び、ホテル事業推進に伴う設備投資や人手不足解消に伴う非正規雇用の増加による人件費の上昇等により費用が増加傾向にあるため減益となりました。」
ホテル事業推進に伴う設備投資が引き続き費用増加要因として記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「広告宣伝費などの新規出店コストの増加などにより、費用が当初予想を上回りました。」
新規出店に伴う広告宣伝費等のコスト増加と、費用が当初予想を上回ったことが引き続き示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「減収の影響による売上総利益の減少に加え、2018年7月14日に開業した「THE HIRAMATSU HOTELS & RESORTS 宜野座」の開業準備や、ブランディング、人材育成などに積極的に費用を投下したことから、営業利益、経常利益につきましても、前年同期を下回る結果となりました。」
宜野座の開業準備に伴う先行費用の発生が、利益減少要因として継続して示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経費面では、期中決定新規ホテルの開業準備を含めた新規出店費用の発生、既存店の改装並びにリブランド等の前向きな投資を実施したほか、新規開業したホテルの戦略的メディア露出並びに広報宣伝活動費を積極的に投下しました。」
新規ホテル開業準備、新規出店、既存店改装・リブランドに伴う先行費用負担が通期でも確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「経費面では、既に公表しております新規ホテル、沖縄(2018年7月開業予定)、京都(2019年冬)、軽井沢(2020年春)・那須(2020年夏)の開業準備や、ブランド力強化のための広告宣伝ならびに人材の強化・育成など、今後の成長に向けた前向きかつ積極的な投資を強化推進することに舵を切った結果、前年同期に比べ利益率が低下いたしました。」
沖縄、京都、軽井沢、那須の新規ホテル開業準備に伴うコスト負担が引き続き記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「広告宣伝費などの新規出店コストの増加」
新規出店に伴う広告宣伝費等のコスト増加が、引き続き費用要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新規オープンしたホテルの開業費、既存店の改装ならびにリブランドのための再投資、いよいよオープンが間近に迫った初の京都進出であり初の日本料理店となる料亭「高台寺 十牛庵」、そしてフランス料理「レストランひらまつ 高台寺」(平成29年9月開業予定)の開業準備費などの前向きかつ積極的な投資の実施」
ホテル、既存店、京都の新規店舗に関する開業・再投資費用の先行負担が通期でも記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経費面におきましては、原材料費の高騰や、今後のホテル、レストラン事業拡大に向けた人員強化、新店の開業費負担、及び特別損失(創業者功労金など)が発生したことの影響により、昨年に比べ利益率が低下し減益となりました。」
新店の開業費負担が引き続き費用要因として記載された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経費面におきましては、原材料費の高騰や、今後のホテル、レストラン事業拡大に向けた人員強化、新店の開業費負担、及び特別損失(創業者功労金など)が発生したことの影響により、昨年に比べ利益率が低下し減益となりました」
新店の開業費負担が引き続き費用要因として記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「それら新店開業費を先行して負担したこと」
新規ホテル・レストランの開業に先立ち、開業費を負担したことが減益要因として記載された。