東京エレクトロン デバイス（2760）・施策前進
関係会社株式の取得
FY2017-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
関係会社株式の取得2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において日本サンテック株式会社の株式を取得したことにより、同社を新たに持分法適用の範囲に含めております。」
日本サンテック株式会社の株式取得が完了し、2025年3月に持分法適用関連会社となった。議決権所有割合は44.1％である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は2億6千2百万円（前期は3億4千7百万円の支出）となりました。これは主に、工具、器具及び備品並びに関係会社株式の取得による支出によるものであります。」
関係会社株式の取得を含む投資活動が通期でも確認される。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は2億2千3百万円（前年同期は8千3百万円の支出）となりました。これは主に、工具、器具及び備品の取得並びに関係会社株式の取得による支出によるものであります。」
関係会社株式の取得による支出83百万円が、第3四半期累計の投資活動の主因の一つとして再掲されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「これは主に、工具、器具及び備品の取得並びに関係会社株式の取得による支出によるものであります。」
投資活動による支出1億9千8百万円の主因の一つとして、関係会社株式の取得83百万円を初めて確認できる。