東京エレクトロン デバイス（2760）・施策再掲
3事業の製品・技術を統合したIoT領域への展開
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業セグメント横断によるIoT事業展開2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「・自社開発プラットフォームをベースとしたクラウドIoTビジネスの確立」
クラウドIoT展開を、自社開発プラットフォームを基盤とするビジネスの確立としてVISION2025に引き継いでいる。 - FY2020再定義有価証券報告書
「・自社開発プラットフォームをベースとしたクラウドIoTビジネスの確立」
3事業の製品・技術を統合したIoT展開が、DX・クラウドサービスを中核とする産業分野のクラウドIoTビジネスとして新計画に組み込まれた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「クラウドサービスの提供を核として、パートナー企業との連携によるクラウドIoTビジネスを加速させる。」
3事業の製品・技術を活用したIoT展開を、クラウドサービスとパートナー企業との連携によるクラウドIoTビジネスとして継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「上記の3事業が一体となり、各事業が有する製品群を駆使し、これまでのビジネスで培ってきた技術やノウハウを用いて発展させ、新たなIoT領域に取り組んでまいります。」
EC、自社ブランド、CNの3事業を一体化し、既存製品・技術・ノウハウを用いてIoT領域へ展開する施策を初めて明示している。