東京エレクトロン デバイス（2760）・施策再定義
基幹システム改修による業務プロセス合理化
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「削除」で、最初の「削除」はFY2017。直近の記載はFY2022。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹業務システムの更新投資163社が書いているテーマ・逆風5社・追い風158社
東京エレクトロン デバイスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている163社のうち14社を表示しています。上の文は163社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022基幹システム再構築計画として再登場有価証券報告書
「基幹システム 再構築に伴う設備等 1,005 ― 自己資金 2022年 5月 2025年 1月」
従来の基幹システム改修テーマが、自己資金10億5百万円、2022年5月着手・2025年1月完了予定の基幹システム再構築計画として再び設備投資計画に記載された。 - FY2019削除有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額（無形固定資産を含む、ただし企業結合により取得した技術資産、顧客関係資産及びのれんを除く）は993百万円であり、当社グループにおける基幹システムのサーバー入れ替えなどによるものであります。」
基幹システム改修ではなく、当年度はサーバー入れ替え等が設備投資の主な内容となっており、従来の基幹システム改修テーマは引き続き記載されていない。 - FY2017削除有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額（無形固定資産を含む）は1億8千万円であり、主にサーバーの入れ替えや評価装置の取得等によるものであります。」
当年度の設備投資では基幹システム改修への言及がなく、サーバー入替え・評価装置取得に置き換わっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額（無形固定資産を含む）は2億2千1百万円であり、主に業務プロセスの合理化を図るための基幹システムの改修によるものであります。」
基幹システム改修を業務プロセス合理化の主な設備投資として実施。