読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高25,453百万円前年比 -5.0%
営業利益-3,343百万円
経常利益2,830百万円
純利益（親会社株主帰属）709百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益16円27銭
期末の財政状態
総資産28,477百万円
うち純資産 5,123 百万円自己資本比率 17.9%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,011
投資+264
財務+2,342
純増減+5,617
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,887百万円
セグメント別売上高
直営事業24,28795.4%
ＦＣ事業1,1664.6%
セグメント別利益
直営事業-1,196
ＦＣ事業663
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高32,275百万円
営業利益1,131百万円
経常利益1,858百万円
純利益816百万円
年間配当予想非開示 → 非開示
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の変異株拡大懸念、資源価格の高騰、円安による食材価格の上昇などの厳しい外部環境の中、商品開発、販売促進、教育・研修、モバイルオーダー対応店舗の拡大、テイクアウト需要の取り込みに取り組み、助成金収入5,880百万円などを計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失966百万円
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 83百万円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 1百万円、項目 受取立退料 / 金額 62百万円、項目 助成金収入 / 金額 204百万円、項目 その他 / 金額 13百万円 / 特別損失 項目 店舗解約損 / 金額 98百万円、項目 固定資産除却損 / 金額 110百万円、項目 減損損失 / 金額 966百万円、項目 店舗休止損失 / 金額 121百万円、項目 その他 / 金額 112百万円
減価償却費1,259百万円
期末発行済株式数44,639,860株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 25,453百万円（前年比 -5.0%） |
| 営業利益 | -3,343百万円 |
| 経常利益 | 2,830百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 709百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 16円27銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 17.9 / 前期末 14.6 |
| 総資産 | 28,477百万円 |
| 純資産 | 5,123百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,011百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 264百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 2,342百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,887百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 32,275百万円 / 営業利益 1,131百万円 / 経常利益 1,858百万円 / 純利益 816百万円 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | セグメント名 直営事業 / 売上高 24,287百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント名 ＦＣ事業 / 売上高 1,166百万円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント名 直営事業 / セグメント利益 -1,196百万円 / 前年同期比 非開示、セグメント名 ＦＣ事業 / セグメント利益 663百万円 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 1,259百万円 |
| 減損損失 | 966百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 83百万円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 1百万円、項目 受取立退料 / 金額 62百万円、項目 助成金収入 / 金額 204百万円、項目 その他 / 金額 13百万円 / 特別損失 項目 店舗解約損 / 金額 98百万円、項目 固定資産除却損 / 金額 110百万円、項目 減損損失 / 金額 966百万円、項目 店舗休止損失 / 金額 121百万円、項目 その他 / 金額 112百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 44,639,860株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の変異株拡大懸念、資源価格の高騰、円安による食材価格の上昇などの厳しい外部環境の中、商品開発、販売促進、教育・研修、モバイルオーダー対応店舗の拡大、テイクアウト需要の取り込みに取り組み、助成金収入5,880百万円などを計上した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の変異株拡大懸念、資源価格の高騰、円安による食材価格の上昇などが挙げられています。また、助成金収入5,880百万円などが計上されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。