読む価値
45定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-47.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年3月1日〜2023年2月28日非連結（個別）日本基準売上高37,714,879千円前年比 -3.2%
営業利益376,176千円前年比 +5.6%
経常利益418,289千円前年比 +6.9%
純利益（親会社株主帰属）128,388千円前年比 -47.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益101.58円
期末の財政状態
総資産17,695,787千円
うち純資産 5,328,899 千円自己資本比率 30.1%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,090,455
投資+517,218
財務-1,554,398
純増減+53,275
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高645,209千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高381億円（前年比 +1.0%）
営業利益4.02億円（前年比 +6.9%）
経常利益4.2億円（前年比 +0.4%）
純利益1.99億円（前年比 +55.0%）
年間配当予想非開示 → 50円／株
業績の増減要因
収益認識会計基準の適用により売上高が減少した一方、売上総利益の増加により水道光熱費・配送費の増加を吸収し、営業利益・経常利益が増加した。土地売却に伴う固定資産除売却損の計上により当期純利益は減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失7,484千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 208,625千円、減損損失 7,484千円
減価償却費437,314千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年3月1日〜2023年2月28日 |
| 売上高 | 37,714,879千円（前年比 -3.2%） |
| 営業利益 | 376,176千円（前年比 +5.6%） |
| 経常利益 | 418,289千円（前年比 +6.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 128,388千円（前年比 -47.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 101.58円 |
| 自己資本比率 | 当期末 30.1% / 前期末 28.1% |
| 総資産 | 17,695,787千円 |
| 純資産 | 5,328,899千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,090,455千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 517,218千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,554,398千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 645,209千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 381億円（前年比 +1.0%） / 営業利益 4.02億円（前年比 +6.9%） / 経常利益 4.2億円（前年比 +0.4%） / 純利益 1.99億円（前年比 +55.0%） |
| 年間配当予想 | 非開示 → 50円／株 |
| 減価償却費 | 437,314千円 |
| 減損損失 | 7,484千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 208,625千円、減損損失 7,484千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 収益認識会計基準の適用により売上高が減少した一方、売上総利益の増加により水道光熱費・配送費の増加を吸収し、営業利益・経常利益が増加した。土地売却に伴う固定資産除売却損の計上により当期純利益は減少した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。収益認識会計基準の適用により売上高が11億39百万円減少した。営業利益・経常利益は売上総利益の増加が水道光熱費や配送費の増加を吸収したことで増加したが、土地売却に伴う固定資産除売却損などを特別損失に計上したため、税引前当期純利益と当期純利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。