サーラコーポレーション（2734）・リスク再掲
労務費・原材料価格上昇による工事原価増加
FY2016-Q2に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
8記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
建設業界の労務・資機材逼迫と価格転嫁困難による採算悪化50社が書いているテーマ・逆風53社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。41社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「エンジニアリング＆メンテナンス事業及びハウジング事業では、工事請負契約締結後に人件費及び資材価格が大幅に上昇した場合は、建設コストの増加につながる可能性があります。」
人件費・資材価格の上昇による建設コスト増加リスクを、対象事業を明示して継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「工事請負契約時には実勢価格で見積りを行っておりますが、工期が長い場合等、実際の購入時との価格と大きな乖離がありますと工事採算に影響を及ぼす可能性があります。」
建設資材価格の変動および契約時と購入時の価格乖離による工事採算リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「工事請負契約時には実勢価格で見積りを行っておりますが、工期が長い場合等、実際の購入時との価格と大きな乖離がありますと工事採算に影響を及ぼす可能性があります。」
建設資材価格の変動および契約時と購入時の価格乖離による工事採算リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設土木事業では、慢性的な建設労働者不足による労務費の上昇や、建設資材の価格上昇による工事原価の増加が懸念される状況が続きました。」
建設労働者不足、労務費および建設資材価格の上昇による原価リスクが継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「建設土木事業では、慢性的な建設労働者不足による労務費の上昇や、建設資材の価格上昇による工事原価の増加が懸念される状況が続きました。」
建設労働者不足、労務費および建設資材価格の上昇による原価リスクが継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「建設土木事業では、慢性的な建設労働者不足による労務費の上昇や、建設資材の価格上昇による工事原価の増加が懸念される状況が続きました。」
建設労働者不足、労務費および建設資材価格の上昇による工事原価リスクが継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「労務費や原材料価格の上昇により工事原価の増加が懸念される状況が続くなか」
建設土木事業のコスト上昇懸念が継続していると記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「労務費や原材料価格の上昇により工事原価の増加が懸念される状況が続くなか」
建設土木事業におけるコスト上昇リスクを、懸念が続く状況として記載している。