営業利益率・ROE等の経営指標改善
FY2017に初出。18回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当企業グループは、事業基盤を強化し収益力を高め、営業利益率の向上に努めております。また、キャッシュ・フロー重視の経営を徹底するとともに、資産・負債の圧縮と収益力の更なる向上を図ることで資本効率を高め、中長期的にＲＯＥ等の経営指標の改善に努めてまいります。」
数値付きの中期ターゲットは示さず、営業利益率、キャッシュ・フロー、資本効率、ROE等の改善方針を再確認した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益力、営業利益率、資本効率、ROE等の改善を含む既存の経営方針・経営戦略について重要な変更がないとした。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益力、営業利益率、資本効率、ROE等の改善を含む既存の経営方針・経営戦略について重要な変更がないとした。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益力、営業利益率、資本効率、ROE等の改善を含む既存の経営方針・経営戦略について重要な変更がないとした。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当企業グループは、事業基盤を強化し収益力を高め、営業利益率の向上に努めております。また、キャッシュ・フロー重視の経営を徹底するとともに、資産・負債の圧縮と収益力の更なる向上を図ることで資本効率を高め、中長期的にＲＯＥ等の経営指標の改善に努めてまいります。」
数値付きの中期ターゲットは示さず、営業利益率、キャッシュ・フロー、資本効率、ROE等の改善方針を再確認した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益力、営業利益率、資本効率、ROE等の改善を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとした。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
収益力、営業利益率、資本効率、ROE等の改善を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとした。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないとし、既存の収益力・資本効率改善方針を維持した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
既存の経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がなく、既存の収益力・資本効率改善方針を維持した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載し、既存の収益力・資本効率改善方針を維持した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当企業グループは、事業基盤を強化し収益力を高め、営業利益率の向上に努めております。また、キャッシュ・フロー重視の経営を徹底するとともに、資産・負債の圧縮と収益力の更なる向上を図ることで資本効率を高め、中長期的にＲＯＥ等の経営指標の改善に努めてまいります。」
数値付きの中期ターゲットは示さず、営業利益率、キャッシュ・フロー、資本効率、ROE等の改善方針を再確認した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当企業グループは、事業基盤を強化し収益力を高め、営業利益率の向上に努めております。また、キャッシュ・フロー重視の経営を徹底するとともに、資産・負債の圧縮と収益力の更なる向上を図ることで資本効率を高め、中長期的にＲＯＥ等の経営指標の改善に努めてまいります。」
前年度に数値目標を示さず一般的な改善方針へ変更した表現を維持し、営業利益率、キャッシュ・フロー、資本効率、ＲＯＥ等の改善方針を再確認した。 - FY2019後退有価証券報告書
「当企業グループは、事業基盤を強化し収益力を高め、営業利益率の向上に努めております。また、キャッシュ・フロー重視の経営を徹底するとともに、資産・負債の圧縮と収益力の更なる向上を図ることで資本効率を高め、中長期的にＲＯＥ等の経営指標の改善に努めてまいります。」
前年度まで明示していた平成31年3月期の売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ROE平均7％という中期ターゲットを記載せず、営業利益率・資本効率・ROE等の一般的な改善方針へと表現を弱めた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、平成27年11月に発表した中期ターゲット（平成31年３月期に売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ＲＯＥ平均７％）に沿って家庭電化商品等の販売、リフォーム事業及びｅコマース事業の強化に積極的に取り組んでおります。」
平成31年3月期の売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ROE平均7％という中期ターゲットと、家電販売・リフォーム・EC強化による達成方針を再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、平成27年11月に発表した中期ターゲット（平成31年３月期に売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ＲＯＥ平均７％）に沿って家庭電化商品等の販売、リフォーム事業及びｅコマース事業の強化に積極的に取り組んでおります。」
平成31年3月期の売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ROE平均7％という中期ターゲットと、家電販売・リフォーム・ｅコマース強化による達成方針を再確認した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、平成27年11月に発表した中期ターゲット（平成31年３月期に売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ＲＯＥ平均７％）に沿って家電販売、リフォーム事業及びｅコマース事業の強化に積極的に取り組んでおります。」
平成31年3月期の売上高8,300億円、経常利益240億円、当期純利益130億円、ROE平均7％という中期ターゲットと、家電販売・リフォーム・ＥＣ強化を通じた達成方針を再確認した。 - FY2017初出有価証券報告書
「事業基盤を強化し収益力を高め、営業利益率の向上に努めております。また、キャッシュ・フロー重視の経営を徹底するとともに、資産・負債の圧縮と収益力の更なる向上を図ることで資本効率を高め、中長期的にＲＯＥ等の経営指標の改善に努めてまいりたいと考えております。」
営業利益率、キャッシュ・フロー、資産・負債、資本効率、ROE等の改善を経営目標・評価指標として明示した。